動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングで「CGM」と一致するもの
http://wiredvision.jp/news/200812/2008120422.html
結局のところ、ＣＧＭということ自体がかなり都合のよすぎるモデルなので、自然とそういう結論になりそうな気がする。『Bike Hero』の動画を観た人がYouTubeのコメント欄に書いているように、「この動画はすごいという思いは、[これが広告だったことが判明したことで] たしかに削がれたが、それは少しだけ」なのだ。少なくとも、バイラル動画にはエンターテインメントとしての価値がある。FacebookのSocial Adsの場合はそうは言えない。
しかし、広告売上がCGM(消費者生成メディア)の支えにならないとすると、何がCGMを支えるのだろうか？ その答えは「何もない」という可能性がかなり高い。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081106/318660/?ST=ittrend
重厚長大な企業イメージの東芝だが、多様化する消費者とのコミュニケーション手段として、CGM（コンシューマー・ジェネレーテッド・メディア）の活用に積極的だ。「YouTube」日本版初のスポンサーチャンネル開設企業となり、ブランディングにも効果を上げている。前例もないところに踏み込んでいって、結果まで発表した東芝の姿勢には非常に好感がもてる。東芝の広告部国内広告担当部長代理／ＷＥＢ戦略広告チームの荒井孝文氏（写真1）は2008年11月5日、「NETMarketing Forum Fall 2008」で講演し、YouTubeのほか「GREE」「MySpace」などCGMサイトを広告・宣伝に活用した具体的な事例とその成果の詳細を語った。
荒井氏はまず、CGM活用の目的は「新しい東芝ファンを作って、東芝のサイトへ誘引すること」と、「東芝ブランド、商品への親近感を持ってもらうために、人が集まるCGMサイトへ出て行ってブランディングを行うこと」の2点があると説明。
その目的を達成するための基本的なポイントとして、従来の東芝サイトに無い面白い「コンテンツ」、広告誘導以外でアクセスを集める「バイラルによるPV （ページビュー）増加策」、「動画コンテンツ活用」、話題となるメディアを使う「パワーメディアの活用」の4点を挙げた。
講演では2006年12月以降に実施した事例として、東芝製品を使ったマジックの動画をYouTubeで配信した事例、携帯電話のキャラクター 「トウシバ犬」を活用したGREEでの事例、日本初のYouTube広告出稿事例、携帯電話のキャラクター「Bob Born & Born Family」を使ったMySpaceでの事例などを紹介した。
コンテスト入賞作品の視聴回数は90万回以上
最新の取り組みとして解説したのは、YouTubeのコンテスト機能を日本で初めて活用した「マイ・ペッツ・アワード by TOSHIBA」（写真2）。2008年7月から3カ月間開催した。YouTubeに一般の人がアップロードしている動画ではペット動画が圧倒的に多いことに着目し、ペットを題材にしたという。
動画コンテストを製品の訴求につなげるために、静かさが特長の掃除機「クワイエ」、空気清浄機能付きのエアコン「大清快」、携帯電話「Sportio」の3製品について、犬や猫、トウシバ犬が登場するオリジナルムービーを用意。投稿作品の再生前後に配信した。
ターゲットは20～30代女性をメーンとした。YouTubeの中だけで告知してはユーザー層が限られると考え、AdWords広告を活用し、最初はペット好きの人から、動画好きの人、一般のインターネットユーザーへとターゲットを広げていった。
その結果、動画を募集した3週間の動画投稿件数は483件、当初1カ月間の投票数は8309票となった。この結果について荒井氏は、「日本で初め ての（YouTube上での）コンテストなのでどう評価していいかは分からない」としながらも、米国の事例などから判断すると、いい数値だったという。
製品宣伝用に作った動画の視聴回数は36万回以上、コンテスト入賞作品の視聴回数は90万回以上に達した（YouTubeモバイルなどでの再生は視聴回数には反映されていない）。
動画視聴者の25％が東芝サイトで製品情報を閲覧
また、コンテスト終了後にネット調査を実施し、ブランディングなどにどのような効果があったかを分析した。調査は「Yahoo!リサーチ」のモニター、3万2660人から回答を得た。
その結果、マイ・ペッツ・アワードのサイトを「確かに見た」人は6.7％、「見たような気がする」人も含めると15.8％に達した。荒井氏は「か なり高い数字だと思う」と評価している。さらにYouTubeに週1回以上アクセスする人に限定すると、「確かに見た」人は11.4％、「見たような気が する」人も含めると25.4％に達した。
動画視聴後の行動は、「家族や友人とこのサイトを話題にした」が26％、「ブログやSNSでこのサイトを話題にした」が10.2％、「東芝のホー ムページで東芝製品について調べた」が25.2％、「東芝のホームページ以外のインターネット上で、東芝製品について調べた」が24.4％、「お店に行っ て東芝製品を見てみた」が11.8％という結果になった。何らかのアクションを起こした人は56.7％に上った。荒井氏は、3カ月間にわたる長期間のキャ ンペーンなのでこのような成果が出たと推測している。
最後に荒井氏は、「家電製品ではネットで情報収集する人が5割以上を占める。ただ、サイトを見てすぐ買うわけではなく、数カ月後に購入が当たり 前」と、消費者の現状を説明。そのため、「中長期的な効果指標が大事で、ブランディングも重要。費用対効果を考えると、中心はネットマーケティングになっ ていく。いろいろな形で取り組んでいきたい」と、今後の抱負とともにネットマーケティングの重要性を示して講演を締めくくった。
ただ、東芝クラスの企業が行うＰＲ成果としては、不満が残るものだったのではないのだろうか？米国内ではYoutube のサイトとしての広告媒体価値についてもかなり疑問符が付いているし、日本国内での東芝のこの結果を見て、Youtube に対して、積極的な態度になる企業は多くない気がする。ニコニコ動画はさらに厳しいか。
Nikkei BP Online の記事
http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20080929/172051/?ST=manage
重厚長大な企業イメージの東芝だが、多様化する消費者とのコミュニケーション手段として、CGM（コンシューマー・ジェネレーテッド・メディア）の活用に積極的だ。特に動画投稿共有サイト「YouTube日本版」については2007年11月、国内初のスポンサーチャンネル開設企業となりプロモーションを展開している。ブランディングにも効果を上げた活用実態を紹介する。同プロモーションの担当者である東芝広告部国内広告担当部長代理の荒井孝文は11月5日に開催するネットマーケティング関連の大規模イベント「NETMarketing Forum Fall 2008」のユーザー特別講演「YouTubeを核としたCGM活用戦略」に登壇する。
（杉本昭彦＝日経ネットマーケティング）
動画投稿共有サイト「YouTube日本版」での広告配信が始まり、動画を活用したプロモーションが広がりそうだ。YouTubeへの投稿動画はブログに張られて視聴件数を伸ばすことが多い。“クチコミ対応度”が成果を大きく左右する。
東芝は2007年11月、YouTube内で独自デザインのページを作成して自社の動画を流せる「スポンサーチャンネル」を開設した。東芝のノートパソコンのマスコットキャラクター「ぱらちゃんファミリー」などの動画を配信。配信本数は当初の3本から現在は14本に増やし、動画視聴件数は2008 年7月末までに約29万件に達した。東芝のノートパソコンのブランド認知度向上に成果を上げている。
視聴者の半数以上が女性に
視聴者は女性が55パーセント。年齢別では10代が40パーセントを占め、狙い通りの層に訴求できた。集客には当初、YouTubeのバナー広告などを活用したが、クチコミ経由も少なくない（図）。
「全体の21パーセントはブログに張り付けられていた動画の視聴」（東芝広告部国内広告担当部長代理の荒井孝文氏）だという。東芝の固いイメージを裏切るような動画を流した結果、「東芝の見方が変わった」などとブログで紹介された。視聴者が知人や友人に伝えた比率も18.8パーセントに達し、クチコミで視聴件数を稼いだ様子がうかがえる。
東芝は、YouTubeによるプロモーションでパソコンメーカーとしての認知度は高まり、女性層の開拓が進んだと認識している。「特にパソコンで動画を見るような、パソコンの購入意欲が高いと思われる層に訴求できた」（東芝広告部部長の桐山輝夫氏）ことを評価している。
並行して展開した人気男性タレントを起用したテレビCMの影響も大きいが、東芝らしからぬ動画が顧客層拡大の役割を担ったことは間違いないだろう。YouTube利用者層の広がりを受けて、7月から東芝は掃除機の宣伝を目的としたペット動画コンテストも開始した。
YouTubeを宣伝に活用する日本企業はまだ多くはない。そのためノウハウの蓄積は少ないが、月間約1600万もの人が利用するサイト（ネットレイティングス調べ）だけに、クチコミ爆発の下地は十分だといえるだろう。（本記事は日経ネットマーケティング2008年9月号特集「クチコミ爆発の条件」からの転載です）
Youtube上でのマーケティングに東芝が積極的な動きを見せているのはこれまでも報じられてきたところだが、リリースががあってから2週間程度以内で広告を引き上げてしまったりしたので、それほど効果が上がらなかったのかと推測したが、それなりの成果を挙げていたとのこと。売上へ効果として結びつくのかは疑問だが。
驚きなのは、視聴者の半分以上が女性というところ。動画コンテンツ視聴の男女比率は、大抵どこのサイトでも男性が多いという結果になるものだが、ジャニーズのタレントのパワーがあったというところも大きいと思うが、それ以上に女性がパソコンで動画をみるというモチベーションがあれば、視聴するのだ、ということを示す大きな成果といえるだろう。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/08/19/20590.html
米BayTSPは18日、動画をスキャンして、他者の知的財産が含まれているかどうかを監視し、発見するサービス「Content Authentication Platform（CAP）」の能力を大幅に増強したと発表した。毎日100万分の動画（約1万6700時間）をスキャンできるようになったとしている。
さらに、BayTSPはこれまでにCGM型動画サイトに投稿された4億9200万分のビデオをインデックスした。その結果、著作権で保護されたコンテンツが投稿される傾向、ユーザー行動、キーワード、メタデータに関する過去のトレンドに関するデータが得られたとしている。
BayTSPの能力について、同社CEOのMark Ishikawa氏は「毎日100万分を処理するということは、米国と世界中のメジャーなCGM型サイトを我々が監視できるということだ」とコメントしている。
BayTSPでは現在、パートナー企業4社が開発したフィンガープリント技術のテストを行っており、今年後半に開始する商用CAPサービスに統合する計画だ。
このことについてIshikawa氏は「CAPでは、コンテンツ保有者が複数の動画と音声用のフィンガープリント技術やデジタル透かし技術にアクセスすることができる。これは、コンテンツを発見する可能性を増やし、1つの技術にロックインされるリスクをなくすことにもなる」とコメントしている。
高い精度で知的財産の侵害が発見できるのであればすごいサービスだが、今のところ他者の評価がない自社発表のみ。コンテンツベンダーからすれば関心の高い分野だけに、注目。
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20080714googleviacom-agree-to-preserve-user-anonymity-in-data-shakedown/
YouTubeのユーザーデータ引き渡しに関するGoogle対Viacomの対決はいちおう終わったようだ。 現在係争中の著作権侵害訴訟で、ユーザーID、IPアドレス、YouTubeで視聴したすべてのビデオに関する情報をViacomに引き渡すようGoogleに命じる決定が下されていた。両者はこの決定の内容を変更することで合意した。
インターネット中に巻き起こった抗議の嵐に驚いて、Viacomは「個人を識別可能な情報を要求したことはない」（実はしていた）と弁解した。 次には「得られた情報に基づいて個人を訴えることはしない」と約束した。この約束が信じられるかどうかについては、われわれも含めて多くの人々から疑義が呈された。
今夕（米国時間7/14」）発せられた新しい命令によると、GoogleはユーザーIDとIPアドレスをユニークかつ匿名のIDに置き換えることとしている。新しい命令の全文は下にエンベッドしておいたが、キーポイントは次のようなものだ。
この命令に基づいて〔YouTubeの〕ログイン・データベースから必要なデータを抽出するに当って、被告〔Google〕は以下のデータ・フィールドにおいてはユニーク性を維持したままで別個のデータに置き換えるものとする：ユーザーID、IPアドレス、訪問者ID。両者はこのデータの置き換えをいかなるプロトコルに基づいて実施するかについて、可能な限り速やに合意するものとする。ただし、あらたに生成されるデータにおいては、値を置き換える際に、元データにおける各フィールドにおけるユニークな値のユニークさ及び元データに存在するデータ間の依存関係が維持されなければならない。被告は速やかに（すわなちこの条項の決定後、7営業日以内に）問題のプロトコルを提供しなければならない。両者がプロトコルについて合意をみるため、被告は必要に応じて原告のコンサルタントと合議することを承認する。
IPアドレスとユーザー名が取除かれれば、Viacomがどの個人がどのビデオを視聴したか決定するのは格段に困難になる。プライバシー保護の観点からして、私としては、この条件でデータが引き渡されることになるなら、さらに反対はしない。ただしViacomには際限ない訴訟を止めて、もっと革新的なビジネスモデルでコンテンツの利用を図るよう引き続き望むものだ。
CGMサイトで著作権を侵害する行為があったことが確認された場合に「得られた情報に基づいて個人を訴えることはしない」という約束については、確かに不思議。日本では犯罪行為の書き込みなどは、当局の申請に基づいて2ch 等では情報を提供し、それに基づいて訴えられているのだし。
個人を訴えることをしないとなると、申告罪である著作権を侵害する行為を行っている人に対して、誰が訴えるのか？
サイトオーナーが、著作権侵害行為ができる状態にしていたことに全面的に責任を持つのだろうか？
サイト運営側が全責任を負うとなると、CGM自体が存在できなくなる気がするが。
法的な解釈については、後日確認。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0806/10/news101.html
クリエイティブ・コモンズ・ジャパンは6月10日、坂本龍一さんや小山田圭吾さん（コーネリアス）などが提供した楽曲のミュージックビデオを一般ユーザーから募集する「音景2008」の作品募集を始めた。
坂本龍一さんの「Bambooshoots」、コーネリアスの「Wataridori2」、大沢伸一さんの「Detonator」を、改変OKのクリエイティブ・コモンズライセンス（CCライセンス）で公開。「作品部門」でミュージックビデオを、「素材部門」でビデオに利用できる動画素材を募集する。
3人のほかにも、日本の人気アーティストが参加するという。英国の音楽SNS「Last.fm」の協力を得、英国のアーティストも参加する予定だ。
作品は、CCライセンスに対応した「Yahoo！ビデオキャスト」（ヤフー）、「＠niftyビデオ共有β」（ニフティ）「ClipLife」（NTTレゾナント）、「eyeVio」（ソニー）、「FlipClip」（フリップ・クリップ）のどれかに、専用タグ「音景作品」「音景素材」付きで CCライセンスで投稿すれば応募できる。受け付けは7月14日まで。
坂本さんやコーネリアス、大沢さんが参加して審査し、それぞれの部門で大賞（賞金15万円と副賞）と優秀賞（賞金10万円）、審査員賞（特製Tシャツなど）を選ぶ。
入賞作品は、札幌で開かれるCCの国際会議「iCommons Summit」（7月29日から8月1日まで）で上映する。
最近、CGMで作品を募集するという形も多いのだが、今回のように有名アーティストとのコミュニケーションを図る企画であればまだよいが、通常のCM募集で大賞作品ですら20万円以下の賞金であることがほとんど。ユーザーからアイデアを募っておいて、主催者側はリスクをとらないというむしがよすぎる話のように思うのだが・・・ 実際、あまりたいした作品が集まらないということになっている模様。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080410/298681/
良記事。テレビでの広告の挿入率が25%というのは、言われてみれば「そんなにあるか」という印象もあるが、実際時間でざっと測ってみてもそれくらいあることに気付かされる。
放送という分野での広告はそれほど影響は受けないと個人的に思うが、ネット動画の収益モデルについては
「CGM（consumer generated media），ウィジェット，検索，ビデオ・オン・デマンド，マルチスクリーンを軸としたサービス」
が中心となるというのは、きわめて的を得た指摘。
インフラコストがさらに下がる今後5年くらいのサービスが、これからどう動くかにかかわってくると思われる。
BB Watech の記事
http://bb.watch.impress.co.jp/cda/news/21486.html
アドビシステムズは2日、Flashコンテンツを配信する際の著作権保護管理できるサーバーソフト「Flash Media Rights Management Server」について、4月中旬をめどに国内受注を開始すると発表した。Adobeマスターソリューションリセラーを通じて提供され、参考価格は546 万円。
「Flash Media Rights Management Server（FMRMS）」は、コンテンツを配信する際の視聴制限やコンテンツ保護などが行なえるサーバーソフト。WindowsやMac OSなどプラットフォームを問わずにコンテンツ配信が可能で、視聴時におけるパラメータ設定はユーザーがダウンロードしたファイルに対しても適用できる。
また、配信事業者が持つ既存のインフラとの連携にも対応。各事業者のニーズに応じて、ログイン認証や課金認証システムとの組み合せが可能だとしている。ユーザー側のコンテンツ再生にあたっては、「Adobe AIR」または「Adobe AIR」ベースのメディアプレーヤー「Adobe Media Player」を利用する。
アドビシステムズの古村秀幸氏は、「これまでFlash Videoは著作権保護面で弱点があると言われていたが、FMRMSによって一気に問題が解決できる」とコメント。また、「Flash VideoはCGMコンテンツで多数使用されているが、今後は商用ベースでの広がりにも期待している」と述べた。
FMRMSの動作環境と視聴者側環境 利用シーンイメージ FMRMSの活用を含めたコンテンツ配信のケース比較
FMRMSの日本発表に合わせて、米Adobe SystemsからAdobe Flash ビジネス担当グループプロダクトマネージャーのジェニファーテイラー氏が来日。FMRMSの特徴を説明した同氏は、「FMRMSは1.0になるが、文書保護における15年の実績を踏まえて開発されたものだ」と製品に対する自信を示した。
米Adobeのジェニファー テイラー氏
テイラー氏からはまた、パブリックベータ版が公開されているメディアプレーヤー「Adobe Media Player」も紹介された。テイラー氏は「当社の他のクライアントソフトと同様に幅広いユーザーに使用してもらうのが目標である」と述べ、英語版の正式リリースを今四半期末までに実施することが明かされた。
なお、Adobe Media Playerの配布に当たっては、パートナー企業と協業施策も実施。ユーザーがコンテンツをダウンロードする際に、Adobe Media Playerをダウンロードするためのファイルなどを同梱していく考えという。
正式版リリースを予定する「Adobe Media Player」 Flash Video利用例としてBBCの事例も紹介された
ようやく本命が、ちゃんとしたリリースをして、日本国内で発表したな、という感じ。やっぱり、本命はAdobeということになるか。品質は今の段階では期待しにくいとは思うが、とにかく前に進んでいることを歓迎。
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/news/20080303/1007635/
体感的にも自然なデータ。ヤフーバリューインサイト（本社：東京都中野区）が2008年2月29日に発表した「情報メディアに関する調査」によると、テレビ、新聞、雑誌、ラジオ の従来型4大メディアは軒並み利用度が低下、テレビと新聞は信用度もダウンした。Web系メディアでは「ポータルサイト」の利用度が大幅に低下、「検索エ ンジン」は利用度・利用意向とも前回並みだったが、「Q＆Aサイト」「動画共有サービス」が存在感を示した。
CGM（消費者作成型メディア）系メディアの認知・利用・参加経験では、新たに評価対象に加えたYouTubeなど動画共有サービスが認知率9割 弱、閲覧経験者6割強に達し、浸透度・利用度・利用意向ともに高く、今後の伸びが期待されるという。一方、セカンドライフなどの「3Dリアルタイム仮想世 界」は7割近い認知率の半面、閲覧経験者は1割以下だった。情報発信経験者は「個人blog」が最も多く、4割弱を占めた。
シーン・目的別では、「自分の情報を他人に提供したい」ときに利用したいメディアは 「個人ブログ」「SNS」で、逆に「他人から情報を得たい」ときは「Q&Aサイト」「特定カテゴリの掲示板」「動画共有サービス」 。とくに「動画共有サービス」は「目的を持たず、なにか面白い情報を探したい」ときに4割近くの人が利用したいとしていた。
調査は「情報メディア」の認知や利用経験、今後の利用意向の把握などを目的に、2007年12月7～10日にかけ、同社「スコープNet会員」モニター（15～59歳男女1000人）を対象にインターネットで調査した。
