動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングで「韓国」と一致するもの

　ビーナは5日、同社が運営する映像配信サービス「AII」について、11月1日付で「Viena（ビーナ）」へとリニューアルしたと発表した。AIIで取得したIDは継続して使用できる。

　AIIは、ソニーなどが出資するエー・アイ・アイが2000年12月に開始した映像配信サービス。その後、2007年7月1日付でエー・アイ・ アイからブイオーディ・システムズへと事業譲渡され、2008年2月1日にはブイオーディ・システムズの100％子会社であるビーナへと事業が譲渡され た。

　ビーナでは今回、ユーザーから寄せられた意見などをもとにサービスのリニューアルを実施。これに合わせて、社名の由来となる「Video Entertainment and Amusement」を踏まえ、「もっと動画を楽しめるアミューズメントサイト」をテーマにサイト名称を「Viena」へと変更した。

　リニューアルとともにサイトURLも変更されたが、AIIで取得したID・パスワードは引き続き利用できる。ビーナでは、リニューアルを記念したプレゼントキャンペーンも11月1日より実施している。

　11月1日にはまた、韓国ドラマ「青い魚」の配信を開始。9年ぶりのドラマ出演となった女優のコ・ソヨンが主演する全16話のラブサスペンス作 品になる。料金は各話315円で購入から7日間の視聴が可能。全話パックも4032円で販売する。また、月額840円のドラマ韓Fan会員であれば、第1 話が無料、第2話以降は各189円、全話パックは2419円で購入できる。

　配信形式はストリーミング、ファイル形式はWindows Media Videoで、ビットレートは768kbpsと2Mbpsを用意する。

米RealNetworksは来2009年に創業15年を迎える。1994年、それまで米MicrosoftでBill Gates氏の近くで新規事業開発を担当していたRob Glaser氏がメディアのデジタル化を専門とするRealNetworksを立ち上げた。その後、メディアプレイヤーからゲーム、音楽とさまざまな事業 を展開している。それまで務めていたMicrosoftに対しては、その後メディアプレイヤーを巡って法廷で対立したこともある。

10月16日にスウェーデン・ストックホルムで開催された技術と投資のカンファレンス「ETRE 08」で、RealNetworksの創業者兼会長兼CEO、Rob Glaser氏が、主催者米Red Herringの会長Alex Vieux氏と対談し、同社の展望を語った。

ハイテクベンチャーでは、もはや老舗に分類されているRealNetworks。Glaser氏は、変革について、5、6年前よりコンシューマサー ビスにフォーカスし、ゲームと音楽の2つのサービスの提供に照準を当てたと語る。音楽ダウンロードサービスがまだ黎明期だった当時に、サブスクリプション サービス提供を目指した。ゲームではそれ以前からReal. com Games、RealArcadeなどの取り組みを進めてきた。ゲームは米国で1位、欧州でも好調という。

これまでを振り返ってGlaser氏は、「音楽業界とのビジネスは非常に難しかった」と言う。CDなど物理媒体による売上げが減少し、違法ダウン ロード対策の決定打が出ない中、レコード業界はオンライン技術の受け入れに後ろ向きだったという。「音楽レーベルはコントロールを失うことに不安を感じて おり、収益を共有するほどオープンではなかった」とGlaser氏。その結果、音楽分野の事業は、計画よりも2年半遅れたとGlaser氏は言う。 Glaser氏は、「音楽レーベルはもはや、音楽ビジネスの中心ではない」とも言う。

このようなコンテンツ側に加え、RealNetworksはモバイルへの進出も図ってきた。フィンランドNokiaなど端末メーカーが同社のメディアプレイヤーを搭載した機種を提供している。モバイルオペレータとは、携帯電話向けの音楽配信事業開発で協業している。

その一例として、Glaser氏は「Ringback Tone」を紹介する。韓国WiderThanの買収により実現したサービスで、「あらゆる電話で動く、まったく新しいサービス」と胸を張る。音楽レーベ ル4社、インディーズなどと提携、特にトルコでは大人気という。現在加入者は世界3,000万人に達したとGlaser氏。

今年に入り、「Rhapsody」ブランドの音楽サブスクリプションサービスでは、DRMフリーサービス「Rhapsody MP3 Store」の開設に踏み切り、収益の高かったゲーム事業ではカジュアルゲーム市場の拡大に合わせ、スピンオフしている。

RealNetworksが10億ドル企業になるのはいつか? 音楽ダウンロードサービスでは、米Appleの「iTunes」が大きくリードしている。RealNetworksは決定打に欠けたのだろうか?

「これまで、デジタルエンタテインメントを軸にさまざまな展開をしてきた。まだ起爆したとはいえない。RealNetworksの成功はこれから だ」と語る。「メディアのデジタル化は5年では無理だ。20年、それ以上の時間がかかる」とGlaser氏、RealNetworksは長期的な収益モデ ルを目指しているという。

ビジョンとしては、「いつでも・どこでも・あらゆる形で・あらゆるものを」がテーマという。PCと携帯電話ではなく、TVなどさまざまな端末が想定 される。「デジタルメディアは始まったばかり。RealNetworksのビジョンは大きなもので、3Dのジグソーパズルのように複雑だ」とも述べる。

Glaser氏は経営について、今後もCEOとして指揮を執っていきたいと述べ、挑戦を続ける姿勢を見せた。

　デジタル・ビデオ・レコーダ（DVR）を手がける米TiVoとオンライン映画レンタルの米Netflixは米国時間2008年10月30日，TiVoの 一部DVR向けにNetflixの映画/テレビ番組をストリーミング配信するサービスを開始すると発表した。同日より，米国の数千世帯を対象に試験サービ スを始めた。正式なサービス開始は今年12月上旬になる予定。

　Netflixがライブラリに抱える1万2000本超の映画やテレビ番組を，TiVoのDVRを介してテレビ画面で楽しむことができる。対象とな る機種は「TiVo Series3」「TiVo HD」「TiVo HD XL」。すでに両社のサービスに加入しているユーザーは，追加費用を支払うことなく新サービスを利用できる。

　DVRへのストリーミング配信は，有線または無線のブロードバンド接続を通して行う。ユーザーは，まずNetflixのWebサイトにアクセスし て，視聴したい映画やテレビ番組をキューに登録する。そうすると，このキューがTiVoサービスを通して自動的にテレビ画面に表示されるので，その中から 見たい作品を選んで視聴する。

　テレビ画面上でのキューの閲覧や作品の選択には，TiVoのリモコンを使用する。ストリーミング配信される作品は，視聴中にいつでも早送りや巻き戻し，一時停止などを行える。作品のあらすじを読んだり，映画を評価したりすることも可能。

　米メディア（CNET News） によると，Netflixは米Rokuや韓国LG Electronics，韓国Samsungの一部デバイスを対象に，すでに同様のサービスを提供している。さらに，2008年11月中旬には，米 Microsoftのビデオ・ゲーム機「Xbox 360」向けのサービスも開始する予定。

　オンライン映画レンタル・サービスを手がける米Netflixと韓国Samsung Electronicsの子会社である米Samsung Electronics Americaは米国時間2008年10月23日，動画のストリーミング配信で提携すると発表した。今回の提携により，Samsung製のBlu-ray Discプレーヤを通じてNetflixの動画配信サービスを利用できるようになる。

　今回，Netflixの動画配信サービスに対応するBlu-ray Discプレーヤは「BD-P2500」と「BD-P2550」。これらのプレーヤを通じて，Netflixサービスが提供する1万2000本を超える映 画やテレビ番組を視聴可能になる。リモコンを使ってテレビ画面上でコンテンツを選択できるほか，あらすじを読んだり映画の評価ができる。コンテンツ選択 後，30秒程度でストリーミング配信が始まる。

　両機種は，現在399.99ドルで販売されており，購入済みの場合には追加費用なしでNetflixサービスに対応するようにアップグレードできる。

　両社は，Samsung製品以外のホーム・エンタテインメント製品についてもNetflixのサービスに対応させることで協力する。

世界的に人気の「Google」や「YouTube」といったWebサイトも、韓国においては期待したほど大きな人気を得られずにいる。しかし、こ のところはGoogleの好調が目立つほか、YouTubeも本格的マーケティングに突入するなど、韓国市場における積極的な動きを見せている。

利用増加が著しいGoogle

インターネット分析評価会社のRanley.comでは、2005年からGoogle韓国語サイトのトラフィック分析を行っている。その結果、 2008年8月の月間ユニークユーザー数(595万3,206人)とページビュー(2億6,013万6,228)は、前年同期比でそれぞれ40.9%、 52.6%、増加したことが明らかとなった。

とくに過去最高値を記録した8月のユニークユーザー数は、2005年9月(247万8,688人)と比べると、140%も増加していることが分か る。さらに同月のページビューは、2005年9月(7,552万24)に比べて244%もの増加を示している。Googleが韓国において、次第に浸透し てきていることが分かる数値だ。

ただし、韓国の主要ポータルサイトの検索セクションとユニークユーザー数を比べると、Googleはまだまだ他サイトに至らないことが分かる。しかし、増減の波のある他社と異なり、Googleの場合は増加の一途をたどっているという好材料がある。

こうした好調ぶりを見せている理由としてRankey.comでは、(当初はGoogleに慣れていなかった)ユーザーが、Googleの検索方式に慣れてきたこと、Googleが現地化されたサービスを継続して投入してきたことを挙げている。

Googleではトップページに韓国ユーザー好みのアイコンを配置したり、「セクション型ユニバーサル検索」という独自の検索を提供したり、最近で はブログサービス提供会社のTATTER & COMPANYを買収するなど、積極的な動きを見せている。こうした地道な活動が、韓国に確実に根を下ろしており、他社にも緊張感を与えているようだ。

一方YouTubeでは、韓国で本格的な広告マーケティングに突入している。

現在、広告を掲載中なのが、スポーツ振興くじである「スポーツtoto」、インターネットショッピングの「CJ Mall」だ。いずれもチャンネルを開設して、広告を流す仕組みとなっている。

スポーツtotoでは、視覚障害者と健常者の人がチームを組んで、タンデムサイクル(2人乗り自転車)に乗り、競技に出場しようとするなどといった、感動的な内容がそろっている。広告とはいえストーリー性のある内容が多く、見応えがあるのが特徴だ。

CJ Mallでは、同サイト内で「TVホームショッピング」という動画コーナーを運営している。「センセン ライブ」という生中継で商品紹介をする番組をはじめ、生活用品からブランド商品まで、さまざまな情報を伝える番組を、YouTubeでも楽しめるように なっている。ここにはユーザーが商品を実際に使ってみた感想も書き込めるようになっているので、商品購入の際の参考にもできる。

YouTubeによる広告は、韓国サイト上でのみ放送するよりも、世界に向けて発信できるというのが利点である。世界に名を広げたい企業などには適 当な広告手段になりそうだ。YouTubeによると、広告に関して「マーケティングに関する問い合わせと契約が、続々と成立しているところ」といい、今後 の広がりに期待できる。

これまでは韓国サイトに押され気味だった両サイトだが、利用者増加や本格的マーケティング活動を機に、今後より積極的な動きを見せてきそうだ。韓国ユーザーはこれらをどこまで受け入れるのか、他サイトはどのように対抗してくるのかが注目される。

今回は日本と韓国の動画サイトについて比較してみよう。

つい数年前まで、インターネットで動画を見るということは、低速度や低画質、利用可能なコンテンツ不足などで、テレビやビデオ、DVD などのような、他の媒体に比べそれほど魅力的なものではなかった。

しかしブロードバンドが発達することで、インターネットを通じて動画を鑑賞できるインフラが確保され、デジタルカメラが急速に普及することで、誰でも動画を撮影して、これをインターネットを通じてアップロードし、簡単に鑑賞できる時代が到来した。

2005年2月にサービスを開始した米国の「YouTube」の場合、インターネットを通じた動画共有という概念を最初に世界に広めることで、インターネット動画時代をきり開いた。

日本の場合、インターネット利用者の72.8％が動画投稿サイトを知っているということが明らかとなっており、特に10代など若い層における認知度が高いことが分かった。

もっとも認知度が高いサイトはやはり YouTube だったが、その次に「ニコニコ動画」がつけている。2006年12月にサービスを開始したニコニコ動画は、動画画面上にコメントをつけることができるサービスを提供して人気を得ている。

YouTube の場合、アップロードされた動画を鑑賞し、下段にコメントを付ける程度で感想を共有するにとどまっているが、ニコニコ動画の場合、動画に対するコメントを画面上に即座につけられることで、個別の場面に対する感想を共有することができるほか、動画とコメントが結合した新しいコンテンツになるという点で、画期的なサービスとして注目を集めた。

2008年5月、動画再生数が50億回を突破するほど、急激な成長ぶりを見せている。

韓国の場合、2006年を「UCC」の年と呼ぶほど、インターネット動画の共有サービスが花盛りだった。UCC とは User Created Contents の略字であり、“利用者が制作したコンテンツ”という意味となる。韓国では利用者が直接作った動画を UCC と呼び、これをインターネットにアップロードして共有するのがブームとなった。

このようなブームに乗って「Pandora.TV」「Afreeca」「Mncast」「MGoon」など、多様の動画サイトが登場し始め、ポータルサイトでも動画関連コーナーを新設するなど、2006年から動画サービスをめぐって、熾烈な競争が繰り広げられた。

このような動画サービスの人気によって、動画に登場したユーザーがインターネットで有名人となる「UCC スター」という新造語が生まれたほか、映画や CM、有名歌手のダンスをパロディーした動画などが人気を集めた。

2007年以降、動画ブームは多少冷めてきたが、最近では個人放送サービスを通じた新しいメディアとしての機能が注目を集めている。個人放送とは、カムコーダとノート PC、ヘッドセットなどを持っていれば、誰でもインターネットサイトで生中継ができるサービスだ。

韓国では米国産牛肉輸入反対のデモ熱が高まっていた6月、個人放送サービスでデモ現場をインターネット生中継した Afreeca サイトの利用者が、平素に比べて2倍以上増加した。

IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080801/311990/

　会員制の郵送DVDレンタルサービスと動画配信サービスを手がける米Netflixは2008年7月31日（現地時間），韓国LG ElectronicsがNetflixの動画配信サービスに対応したブルーレイディスク（BD）プレーヤー「LG BD300」を，今秋に発売すると発表した。通常のDVDを「1080p」にアップコンバート再生する機能を持ち，BD用のネットワーク機能である「BD Live」にも対応している（発表資料・英語）。

　既存のNetflixサービスの利用者は，追加の費用なしで動画配信サービスを利用できる。NetflixのWebサイトから視聴したい映画や番組を視聴リストに追加すると，自動的にテレビ画面に表示される視聴リストにも反映され，すぐに視聴可能となる。リモコンを使ってテレビ画面から作品を選択，登録することも可能で，作品のあらすじや視聴者による評価レートを見ながら作品を探せる。選択した作品は30秒程度の待ち時間で再生が始まり，早送りや巻き戻し再生も可能である。

　NetflixとLGは2008年1月に開催された家電製品の展示会「CES」で，一般利用者に動画配信用STB（セットトップボックス）を提供するための技術提携を発表していた。またNetflixは2008年7月14日にも，米Microsoftのゲーム機「Xbox 360」向けに自社の動画配信サービスを提供することを発表している（発表資料）。

アメリカではNetflixの勢いが加速しつつある模様。サービスオリエンテッドで利用が広がっているようなので、機器をベースにサービスを展開して行こうとしているところよりは有利に展開できるか。

IT Media News の記事

前編
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0807/18/news048.html

後編
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0807/22/news031.html

知らない話も数多くあったので、読み応えあり。話題はニコニコ動画での事象の話が多い。

UGCはクリエイティブな活動の裾野を広げる意味はあっても、あまり多くを期待すべきではないと思っているし、記事を読んでもそれ以上の見解を見出しにくかった印象。真にクリエイティブなものを生みだす環境としては、お手軽すぎるではないか？

「嫌儲」という言葉は言い得て妙。こういった意識で議論がとまってどうにもならなくなる時点で、やはり日本は遅れていく。

記事中の

「クリエイティブコモンズで　BY～～　をつけずに発表しても、他人の儲けに使われたくない」

という考え方は、日本人として分かる部分もあるが、考え方としては「ゆるい」。グローバルなネット環境で、そんなことを島国で議論しているうちに、中国や韓国で勝手にコピーされ儲けに利用された挙句、著作者人格権まで主張をし始める可能性が高い。

自分の創作物になにかしら利用の制限を加えたいというのであれば、やはり「誰」が作ったのかは、それを作った人が主張をしていくことからはじめなければならず、他人に「自分が正当と考えるモラル」が自然発生することを期待することでは成立しない。

Web　ザテレビジョン　エンターテイメントニュースの記事
http://blog.television.co.jp/entertainment/entnews/2008/07/20080714_02.html

NHKは、本日7月14日（月）よりデジタルラジオで動画番組の放送を開始した。

デジタルラジオとは、'03年10月から首都圏の一部と近畿地方の一部で実用化試験放送を始めたニューメディア。チャンネルは（社）デジタルラジオ推進協会が運営し、NHKや首都圏と大阪の民放ラジオ局が番組を供給している。首都圏、近畿地方とも各9チャンネル体制で、視聴には、受信機搭載携帯電話や専用端末などが必要となる。

デジタルラジオの特徴は、CD並みに高音質の音声が聴け、一度に複数の番組を視聴できるマルチチャンネルも可能なほか、「ラジオ」という名が付きながらもデータ放送や画像も見られるところ。NHKでは、実用化試験放送開始以来、1日10時間の音声放送、データ放送、静止画放送を行ってきたが、ついに動画放送に乗り出す。

NHKでは、'11年以降のデジタル放送時代を見据え、公共放送にふさわしい移動体・携帯向けサービスに適したコンテンツの開発、編成のあり方、通信との連携、ダウンロード型サービスの可能性について検証中だが、このデジタルラジオでの動画放送もそのトライアルの一環。

動画番組は全部で20本の予定。5分番組のアニメ「あのねのとみぞう」は、携帯電話の中に住む不思議なキャラクター“とみぞうくん”が、毎回こっそり悩みを打ち明けるアニメーション。また、「女子力アップのオトメ・ラボ！」では、タレントの堀越のりが、オシャレと恋愛の情報に敏感な若い女性向けに役立つ情報を紹介する。ほかにも、モーツァルトの曲を高品質の音声と曲にちなんだ映像で紹介する「毎日モーツァルト」、タレント・中島史恵がヨガを教える「きょうからはじめる　やさしいヨガ」、ある芸能プロダクションの会議室で繰り広げられる人間模様をコミカルに描いたドラマ「会議は踊らない？」をはじめ、デジタルラジオの特性を生かして、日本語・英語・中国語・韓国語の4カ国語の放送の中から視聴者が好きな言語で視聴できる「多言語むかしばなし」など、デジタルラジオならではのコンテンツが満載だ。

携帯では、IP通信ベースの配信より、テレビの視聴のほうが需要が多いか。

IT　Media　News　の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0806/19/news010.html

　Dvorakキーボードのように、新しい音楽フォーマットは解決策と同時に、難題ももたらしている。

　Dvorakは標準的なQWERTYキーボードの代替で、もっと速く効率的にタイピングできるようキーの配列を変えている。だが、ハードコアなプログラマー以外はほとんど使っていない。既存のQWERTY配列と置き換えるのは非常にコストがかかり、難しいからだ。それとほぼ同じ理由で、代替音楽フォーマットは、実証済みのMP3に取って代わるための厳しい戦いに直面している。

　Motion Pictures Experts Group（MPEG）は今月ドイツで会合を開き、「MT9」と呼ばれる新しいデジタル音楽フォーマットを国際標準にすることを検討する。

　韓国のAudizenが開発したMT9フォーマット――「Music 2.0」の商品名で呼ばれる――は、1つの楽曲ファイルをボーカル、ギター、ベースなど6つのチャンネルに分割する。楽曲を演奏するユーザーは、プロデューサーがミキサーを使ってやるように、各チャンネルの音量を上げたり下げたり、1つのチャンネルを分離することもできる。

　Korea Timesによると、MT9開発者は、同フォーマットはすべてのデジタル楽曲の標準としてMP3に取って代わると主張しているという。だが、音楽業界の現実がその目標の前に立ちはだかっている。

　技術的な観点から見れば、新しい標準がMP3に取って代わるのはどちらかと言えば容易だろう。デジタル音楽小売業者は、数カ月で新しいフォーマットを取り込んでデータベースを更新できる――NapsterやWal-Martがデジタル権利管理（DRM）付きフォーマットからすぐにDRMフリーフォーマットに切り替えたように。

　だがそうするためには、小売業者が提携レーベルから新しいフォーマットでエンコードされた楽曲を受け取る必要がある。つまり、大手レーベルと多数のインディーズレーベルすべてが新技術を使って音楽を販売することに合意しなければならないということだ。

　それから、オーディオメーカー――特にApple――に、そのフォーマットと機能に対応した製品を作ってもらう必要がある。現在のMP3プレーヤーの平均寿命は約8～12カ月なので、市場に新しいプレーヤーを投入するには時間がかかるだろう。

　新しいデジタル音楽フォーマットの導入には、レーベル、小売業者、メーカー間で類を見ないレベルの協力が必要になる。

過去の失敗

　コンピュータのみがMT9のフル機能を活用でき、携帯プレーヤーはゆっくり対応するといったような段階的な導入は可能だ。だが、そうした方法は、音楽ファンの関心を引かないだろう。

　「消費者にとっての価値命題は、機能性に関連している」とNapsterでMP3へのフォーマット移行を監督したCOO（最高執行責任者）クリストファー・アレン氏は言う。「だから、PCの再生ソフトでできることがWebや携帯プレーヤーでできなかったら、消費者にとって新しいフォーマットの価値は、そのフォーマットをエコシステム全体で活用できる場合ほど大きくはない」

　こうした問題が合わさって、新しい音楽フォーマットを阻んだことが過去にあった。2001年、Coding Technologiesはmp3PROフォーマットを開発し、MP3技術を管理するThomsonを通じてライセンス供与した。このフォーマットは、エンコードされたファイルのサイズをMP3の半分にできる高度な圧縮システムを備え、音質も向上していた。

　だが、mp3PROを採用した製品を作ったのはThomson傘下のRCAだけだったため、弾みがつくことはなかった。Thomsonは結局、同フォーマットの支援をやめた。

　Thomsonは2005年にMP3 Surroundで再びの挑戦に出た。このフォーマットはその名が示すとおり、対応デバイスでの再生にサラウンドサウンドの要素を加えたものだった。制限は少なく、MP3もサポートするあらゆるサラウンドサウンドデバイスに対応した。さらに、既にMP3のライセンスを受けている企業なら無料で利用できた。それでもこのフォーマットは依然として隅に追いやられたままだ。

　だが、困難を伴うにもかかわらず、新しいデジタル音楽フォーマットは、音楽業界がデジタル販売を促進するために必要としているものだ。現行の MP3は小売業者にとって、ファンが自分のCDからリッピングした音楽との十分な差別化を図れるほどのものではない。MP3をオンラインで購入する唯一の利点と言えば、若干音質が高いことくらいだ。それは、顧客をCDから奪うのに十分だとは証明されていない。

メモ。

IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0806/03/news104.html

　ニコニコ動画にそっくりな動画共有サイトが中国に登場し、ネットで話題になっている。動画に中国語コメントを投稿でき、投稿されたコメントは右から左に流れる仕組み。アニメ関連の動画が人気のようで、日本アニメの本編映像もたくさんアップロードされている。

　サイト名は「AcFun.cn」。ニコニコ動画と同様、動画にコメントが付けられる仕組みだ。投稿されたコメントが動画の再生画面上を右から左に流れたり、動画プレーヤーの横にコメント一覧が表示されるデザインも、ニコニコ動画に似ている。

　トップページには、動画のサムネイル画像とタグ一覧などを掲載。アニメに関連した動画が人気のようで、「凉宮」「犬夜叉」「Death note」といったキーワードが並んでいる

　「初音ミク」に歌わせた動画や、「ウッーウッーウマウマ(゜∀゜)」に合わせて女の子が踊る動画なども投稿されており、人気動画の傾向もニコニコ動画に似ているようだ。

欧米では人気はでないと思うが、中国・韓国なら話は別。
ただ、言語の処理の問題などグローバルなものにはなりにくく、国ごとに事業が立ち上がるかんじか。

日経プレスリリースの記事
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=188772&lindID=1

 ＵＳＥＮとＹａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ
新動画配信サイト「Ｖｉｄｅｏ　Ｃｏｍｐｌｅｘ」で提携

～ＵＳＥＮの約５０，０００本のコンテンツを
Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮの月間約１，４００万人以上※の動画サービス利用者に提供～

「Ｖｉｄｅｏ　Ｃｏｍｐｌｅｘ」のアドレス　http://www.videcom.jp/


　株式会社ＵＳＥＮ（東京都港区、代表取締役社長：宇野康秀、以下、ＵＳＥＮ）とヤフー株式会社（東京都港区、代表取締役：井上雅博、以下、Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ）は５月１４日より、ＵＳＥＮが新たにスタートさせる動画配信サイト「Ｖｉｄｅｏ　Ｃｏｍｐｌｅｘ」（ＵＲＬ：http://www.videcom.jp）において業務提携を開始します。

　今回の業務提携は、ＵＳＥＮの持つ映画、音楽、アニメ、韓国ドラマなど約５０，０００本の豊富なコンテンツと動画配信サービスの実績、Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮの持つ月間約１，４００万人以上の動画サービス利用者と「Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ　ＩＤ」「Ｙａｈｏｏ！ウォレット」「Ｙａｈｏｏ！プレミアム会員」などの仕組みや資産を組み合わせるものです。

　この取組みによりＵＳＥＮは、Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮを通じて今まで以上に多くの幅広いお客様にコンテンツの提供が可能となります。またＹａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮとしても初めてとなる外部サイトでの「Ｙａｈｏｏ！プレミアム会員」特典を設け（通常月額会員費２９４円（税込）がＹａｈｏｏ！プレミアム会員なら１０５円（税込））、より多くの会員獲得を目指します。

　Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮは関連する自社サービスから「Ｖｉｄｅｏ　Ｃｏｍｐｌｅｘ」へのお客様の誘導や決済手段である「Ｙａｈｏｏ！ウォレット」の提供をおこないます。今回の取り組みは昨年から推し進めているオープン化（連携サイトとの協業による双方の収益拡大）の一環であり、動画配信サービスとの連携第一弾となります。

　今後もＵＳＥＮとＹａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮは国内動画市場の活性化のためさまざまな連携を検討し、お客様に快適なインターネット環境を提供していきます。

広告つきの動画配信サービスで先行したのはUSENだが、実際にコンスタントにユーザーを集めていたのはYahoo!なので、今回の発表は市場でも好意的に受け止められたよう。こういったサービスが1社に集中するのはどうかという気もするが、以前のCS衛星放送のように、それほど大きな需要はないのかも。集中するほうがよしか？

朝鮮日報の記事
http://www.chosunonline.com/article/20080509000023

　韓国最大のインターネット検索サイトである「ネイバー」を運営するNHNが、その独占的な地位を利用して不公正な取引を行ったとして、公正取引委員会（以下、公取委）から業務改善命令を受けた。韓国でインターネット検索サイトが公取委からの制裁を受けたのは今回が初めてだ。

　公取委は7日に行われた会議の席で、「NHNが市場での独占的な地位を利用し、動画配信などで公平な競争を行わなかった容疑が認められる」などとして業務改善命令を下した。

　NHNは2006年5月から昨年3月まで、パンドラテレビなど九つの使用者制作コンテンツ（UCC）動画配信サイトと契約を結び、ネイバーを通じて動画サイトにアクセスするユーザーに対しては、動画と同時に写される広告を見ることができないように強要したとして取調べを受けていた。そのため動画配信サイトを運営する企業の収益に影響が出て、動画配信サイト間の競争が阻害された、と公取委は説明した。

　その一方で公取委は、広告配信を禁止する行為はユーザーの利益に一致する側面もあることや、07年6月以降はNHNが自ら改善を行っていた点なども考慮して、課徴金は徴収しないとも明らかにした。

　公取委はさらに「NHNが二つの子会社に不当な利益を与えた」として、別件で業務改善命令を下すと同時に2億2700万ウォン（約2265万円）の課徴金の支払いを命じた。

韓国のはなしだが、これから先コンテンツ制作などを行おうとする会社が表現方法などについて制約を加えてくることに対して、各国の公正取引委員会がどのように対応するかということには関心があり。

現在は概ね好意的に捉えられているGoogleでも、独占的な立場にあることによる他社の排除につながるようなことが行われればこういった動きがおこるのか？日本ではYahoo!　が提供している機能に競合するものを検索結果に表示しにくくなる操作などが行われていると認定されるようなことがありうるのか？

訴訟・紛争が起こりやすい米国・韓国という国民性であればこういったこともこれから時々発生してくるかも知れない。日本では公取委が即座に動くことはあまり考えにくいか。

　米Microsoftは，リッチ・インタラクティブ・アプリケーション（RIA）表示用のWebブラウザ・プラグイン「Silverlight」を，新 たに複数の大手メディア企業およびコンテンツ企業が採用すると発表した。米国時間2008年4月14日，米ラスベガスで開催中の「NAB Show 2008」で明らかにしたもの。

　Microsoftによれば，米Madison Square Garden（MSG）Interactiveをはじめ，ヤフー(Yahoo! JAPAN)，中国Tencent，スペインのAbertis TelecomとTerra Networks Operations，韓国のSBSiやMNetなどがSilverlight技術をベースとするプロジェクトを進めているという。

　具体的には，MSG Interactiveはオンデマンドによるデジタル・エンタテインメントおよびスポーツ・イベントのライブ配信にSilverlightを使っており， Abertis Telecomは2カ月以内にサービスを開始する新しいスペイン語のビデオ配信チャンネル用に同プラットフォームを採用する。Terra Networksは，18カ国でサービスを展開するオンラインのビデオおよびTVサービス「Terra TV」のHDチャンネルにSilverlight技術の採用を予定している。Yahoo!とインターネット・ポータルのTencentは，将来的なビデオ 配信およびインターネット・サービスに同技術を採用する予定だという。

　Microsoftは同日，デジタル著作権管理（DRM）技術「PlayReady」を組み込んだコンテンツ保護技術「Silverlight DRM」についても明らかにした。Silverlight DRMは，MicrosoftのDRM技術「Windows Media DRM 10」と互換性があるほか，ライブおよびオンデマンドのストリーミング，プログレッシブ・ダウンロードといった配信方式に対応する。2008年内に公開さ れる「Silverlight 2」はDRM対応になるとしている。

CNet Japan
http://japan.cnet.com/news/com/story/0,2000056021,20369611,00.htm

　次世代ネットワーク（ＮＧＮ）開発で共同歩調を取る日本、中国、韓国の３国が１７日、通信の安定性や配信される動画などの品質管理技術の共同規格を策定し、国際標準技術として認定団体に申請することが明らかになった。５月にもＮＧＮの国際標準技術に認定される可能性が高い。３国は世界的な普及が見込まれるＮＧＮで技術の国際標準化を進めることで、同分野で製品やサービスを開発する自国企業の海外展開を後押しする狙いがある。

　ＮＧＮの品質管理技術では、すでに日本と韓国が標準化を目指す技術規格で合意。今回、日本と中国が中国・西安で行われた２国間会合で最終合意した。３国は国連傘下で通信技術の国際標準化を進める国際電気通信連合（ＩＴＵ）に同技術を標準技術として提案。ＩＴＵは加盟各国に投票を呼びかけ、その結果を踏まえ国際標準技術として各国に勧告する見通し。

　日中韓は今年に入り、複数国間としては初めてＮＧＮの相互接続実験を実施しており、提案する技術はその成果を踏まえたもの。３国は今後も、ＮＧＮを活用した動画配信などサービス分野における共同技術の開発と、標準技術化への働きかけを強化する方針。

　光ファイバー網を専用機器で制御するＮＧＮは大容量データを安定的に配信できる技術として世界各国で試験運用が行われ、日本では３月末にＮＴＴが商用化を予定している。ただ、これまではＩＴＵに対する欧州勢の影響力が強く、ＮＧＮを使った音声通信などでは欧州勢が主導する技術が標準技術として認定されるケースが多かった。

　日中韓の３国はそのため、共同で技術開発やＩＴＵの議長ポストの獲得に向けた共同歩調を取ることで昨年末に合意。単独国では難しい国際標準への採用を目指す考えを明らかにしていた。ＩＴＵが認定する国際標準技術には、複数の技術が採用されるケースもあり、同分野の標準認定を巡り、アジア勢と欧米勢の争いは今後さらに激化しそうだ。

この3国で一枚岩で話が進むとは思えないのだが・・・

アジア太平洋地域のハイテク知識が豊富な若者たちは、エレクトロニックエンターテインメントの探求に膨大な時間を費やしている。米国の調査会社ABIリ サーチの調査レポート「アジア太平洋地域のダウンロード可能なストリーミングコンテンツ:市場、規制環境、影響要因、ビジネスチャンス」は、アジア太平洋 地域のオンラインコンテンツの利用状況に焦点を当て、2013年末までに同地域のオンラインメディアの取り組みによる年間収益は65億ドルを上回ると予測 している。

「現在、通信会社はメディアとエンターテインメントを、VoIP、IPTV、固定/モバイルの急速な人気の高まりによって下落している音声サービス収益を補う効果的な方法として見なしている」とABIリサーチのアナリストSerene Fong氏は言う。

ア ジアの通信企業は、トリプルプレイとクアドロプルプレイの時代に向けて奮起し、顧客に家庭や屋外でのより良い接続サービスを提供している。無線技術の向上 とモバイルデバイスの進歩で、この方向性は一層強固なものとなった。「2.5G、3G、iモード、HSPA端末によって、消費者は外出先でも比較的高速で 接続できるWeb機能を手に入れた。日本、韓国、香港といった先進国では、多くの人々が通勤中にモバイルデバイスでショートクリップやテレビ番組を見た り、音楽を聴いたり、ゲームをして時間を潰している」と Fong氏は言う。

現在日本はアジア太平洋地域における合法コンテンツ収益が最 も高く、今後も市場をリードし続け、6年間、年間平均成長率6%で成長すると予測される。だがABIリサーチは、合法のオンラインコンテンツ市場の見通し は明るいものの、高速接続の実現によってP2Pファイル共有サイトにおけるコンテンツの著作権侵害の横行が偶発的に生まれたとも指摘している。

ABI リサーチの調査レポート「アジア太平洋地域のダウンロード可能なストリーミングコンテンツ:市場、規制環境、影響要因、ビジネスチャンス」は、6つの主要 市場である日本、韓国、香港、台湾、中国、インドにおけるオンラインメディアへの取り組みを分析している。また、これらの市場の現在の成長段階を明示し、 ビジネスの潜在性の詳細、様々な利害関係者の戦略と、彼らによって業界がいかに形成されているかを記載している。メディア業界が積極的、あるいは消極的に 対応しているこれらの困難な問題を調査している。

　ＤＶＤ宅配レンタル大手の米ネットフリックスは3日、韓国ＬＧ電子と提携し、テレビ向けの動画配信サービスを始めると発表した。ＬＧが今年後半をメドに 発売するデジタル家電にインターネット経由で映画などを配信する。利用者はパソコンなしで、好きな時に様々なコンテンツを大画面テレビで視聴できるように なる。 　新サービスはネットフリックスが抱えるＤＶＤレンタル会員700万人以上を対象にする。同社はすでに会員向けに映画やテレビ番組など6000以上の動画 をパソコンにネット配信している。配信先をテレビにも広げることで、競争が激化するネット動画配信市場での主導権獲得を目指す。（シリコンバレー＝田中暁 人）(04日　21:01)

　日本民間放送連盟の広瀬道貞会長は22日の記者会見で、インターネットの動画投稿サイトでテレビ番組の無断使用 が増えている問題について「民放としてはっきりした姿勢を打ち出すべきだ」と述べた。特に中国や韓国など海外のサイトで日本の番組が不正使用されている点 を問題視しており、早急に対応策を検討する考えだ。

　韓国などの投稿サイトでは、テレビ局の許可無しに番組が掲載される例が増えている。広瀬会長は「（芸能事務所な ど）権利者が危機感を覚えている。広告市場や（ＤＶＤ販売事業など）番組の二次利用にも大きな影響がある」と述べ、民放連で来年の重要テーマとして取り上 げる考えを示した。

　ユーチューブやニコニコ動画など国内の有力サイトではテレビ局の申し立てで直ちに番組を削除する仕組みができあがりつつある。ただ、海外サイトは権利侵害を訴える窓口も不明な場合が多く、有効な対策を打ち出すのは簡単ではないとの指摘も多い。

　日本テレビ放送網とNECは11月2日、インターネットとテレビを連動させるクロスメディア・ドラマ「オキナワ 男 逃げた」を開始した。ドラマのヒロインが書いているという設定の公式ブログにコメントを投稿すると、その内容に応じてストーリーの進行が決まる。

　ドラマの内容は、33歳の独身OLである美羽（りょう）が、カメラマン志望の恋人である実（中村竜）が突然沖縄に行ってしまったことをきっかけに、自分の恋の悩みをブログに書き始める、というもの。

　11月2日から12月5日まで、公式ブログ上でドラマの一部が十数本の動画コンテンツとして配信される。それぞれの動画についてコメントを投稿でき、ほ かの視聴者が投稿したコメントも読める。12月5日には、日本テレビの深夜番組「デジタルの根性」でこれまでの配信内容と、続く展開を描いたドラマが放送 される。その後2週間はさらにコメントを投稿でき、12月19日にこれまでのコメントに応じた結末が放送される。

　放送後もブログからドラマを視聴できるほか、日本テレビの動画配信サービス「第2日本テレビ」で、テレビで放送されなかった別の結末を見ることが できる。ブログの動画はパソコンのほか携帯電話からも視聴可能。また自分のブログを持っている人は、感想の記事などに動画を張り付けられる。

　和製ネットサービス「ニコニコ動画」のユーザーが、海外に広がっている。日本語で利用するサービスだから、日本語に慣れていない外国人には使いに くいはずだが、アジア各国で特に人気だ。10月には一部を中国語化した台湾版をリリースしたほか、韓国人ユーザーも増えている。