動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングで「ブルーレイ」と一致するもの
米9to5Macによると、9to5Macの読者がブルーレイ搭載Macの発売を希望するメールをスティーブ・ジョブズ氏に送ったところ、ジョブズ氏がこの要望を一蹴する内容のメールを送り返してきた。ジョブズはすべてのメディアコンテンツをクラウド上で蓄積、管理するというビジョンの下、動いているといわれるが、もしそのビジョンが実現すれば、ブルーレイプレーヤーのメーカーにとっては大きな打撃となる可能性がある。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081024/317673/
こういった製品は日本のほうがきめ細かい製品を作るのだろうが、大味なアメリカ人なら安い韓国製品のほうがよいという判断になるのか。それとも日本企業のマーケティングが緩いだけか。オンライン映画レンタル・サービスを手がける米Netflixと韓国Samsung Electronicsの子会社である米Samsung Electronics Americaは米国時間2008年10月23日，動画のストリーミング配信で提携すると発表した。今回の提携により，Samsung製のBlu-ray Discプレーヤを通じてNetflixの動画配信サービスを利用できるようになる。
今回，Netflixの動画配信サービスに対応するBlu-ray Discプレーヤは「BD-P2500」と「BD-P2550」。これらのプレーヤを通じて，Netflixサービスが提供する1万2000本を超える映 画やテレビ番組を視聴可能になる。リモコンを使ってテレビ画面上でコンテンツを選択できるほか，あらすじを読んだり映画の評価ができる。コンテンツ選択 後，30秒程度でストリーミング配信が始まる。
両機種は，現在399.99ドルで販売されており，購入済みの場合には追加費用なしでNetflixサービスに対応するようにアップグレードできる。
両社は，Samsung製品以外のホーム・エンタテインメント製品についてもNetflixのサービスに対応させることで協力する。
http://bb.watch.impress.co.jp/cda/news/23254.html
東芝は25日、米国におけるSDカードを利用した動画配信サービスへの参画を目的として、米MOD Systems Inc.へ2000万米ドルを追加出資すると発表した。東芝はすでに400万米ドルを出資済みであり、投資額合計は2400万米ドルになるという。東芝の動きも最近少し目立つようになってきているか。たしかに、大容量のダウンロードサービスでは、ブルーレイへの配信より、ＳＤカードのほうが何かと便利そうな気がする。
MODは現在米国にて店頭端末を利用した音楽配信サービスを提供しており、2009年春には新サービスとしてSDカードを利用した動画配信サー ビスを開始する予定。映画やドラマといった動画コンテンツを店頭端末を通じて購入できる。同システムは9月18日に開催された東芝の発表会でデモ展示され ていた。
配信コンテンツはハリウッドの大手映画スタジオなどから約4000作品の許諾を受けており、今後も拡大予定。開始時にはSD画質のみだが、今後はHD画質での配信にも対応するという。
東芝では、現在動画コンテンツの流通はDVDなどのパッケージメディアが主流だが、ブロードバンド環境の普及に伴い、今後はインターネットを利 用した家庭向け動画配信への移行が進むと説明。一方で大容量データを高速でダウンロードするにはインフラや著作権保護のセキュリティ技術が必要であると し、家庭向け動画配信サービスの本格普及に先駆けて店頭でSDカードへコンテンツをダウンロードして家庭で視聴するスタイルが広がると判断。MODのサー ビスへの参画および出資を決定したとしている。
今後の動きには注目。
IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080801/311990/
会員制の郵送DVDレンタルサービスと動画配信サービスを手がける米Netflixは2008年7月31日（現地時間），韓国LG ElectronicsがNetflixの動画配信サービスに対応したブルーレイディスク（BD）プレーヤー「LG BD300」を，今秋に発売すると発表した。通常のDVDを「1080p」にアップコンバート再生する機能を持ち，BD用のネットワーク機能である「BD Live」にも対応している（発表資料・英語）。
既存のNetflixサービスの利用者は，追加の費用なしで動画配信サービスを利用できる。NetflixのWebサイトから視聴したい映画や番組を視聴リストに追加すると，自動的にテレビ画面に表示される視聴リストにも反映され，すぐに視聴可能となる。リモコンを使ってテレビ画面から作品を選択，登録することも可能で，作品のあらすじや視聴者による評価レートを見ながら作品を探せる。選択した作品は30秒程度の待ち時間で再生が始まり，早送りや巻き戻し再生も可能である。
NetflixとLGは2008年1月に開催された家電製品の展示会「CES」で，一般利用者に動画配信用STB（セットトップボックス）を提供するための技術提携を発表していた。またNetflixは2008年7月14日にも，米Microsoftのゲーム機「Xbox 360」向けに自社の動画配信サービスを提供することを発表している（発表資料）。
アメリカではNetflixの勢いが加速しつつある模様。サービスオリエンテッドで利用が広がっているようなので、機器をベースにサービスを展開して行こうとしているところよりは有利に展開できるか。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/07/24/20367.html
音楽や映像などの権利者団体で構成される「デジタル私的録画問題に関する権利者会議」が24日に会見を開き、私的録音録画補償金制度の支払い義務者をメーカーにすべきと訴えた。また、補償金制度の見直しに合意しないメーカーの強気な姿勢の背景には「経産省の介入がある」と指摘。補償金制度の見直しを巡って、今後は経済産業省との交渉も辞さない構えを示した。
● しばらく経産省とやり続けることになるだろう
7月10日に開かれた私的録音録画小委員会では、電子情報技術産業協会（JEITA）の委員が、「DRMが施されているコンテンツなどの私的複製は、権利者の大きな経済的な損失が認められない」と発言。地上デジタル放送の新録画ルール「ダビング10」についても、「DRMが機能している範囲では、契約で許諾する私的複製と同じである」として、権利者への補償は不要であると主張していた。
この点について実演家著作隣接権センター（CPRA）の椎名和夫氏は、「ダビング10などのように契約によって対価を徴収できない分野で、なぜ不利益が発生しないと言えるのか」と疑問を示す。また、DRMの普及に伴い補償金制度を縮小・廃止する前提で、当面は補償金制度を継続する方針を盛り込んだ「文化庁案」にJEITAが反対したことについても、「結局は、議論を振り出しに戻す『ゼロ回答』。2年間にわたる議論が、徒労に終わりかねないのは残念」と失望感を募らせた。
椎名氏は、私的録音録画補償金制度の見直しに合意しないJEITAの“ちゃぶ台返し”の背景には、経済産業省の介入があると指摘する。「経産省は、メーカーだけでなくコンテンツ産業も所管する役所。これまでは補償金を巡る議論で何の調整も行わなかったが、土壇場になってメーカーの意を受けて介入してきた。コンテンツの権利者を屈服させようとしたことは、極めて由々しい事態だ。個人的には、PSE法が成立した際、『中古楽器が販売できなくなる』となったときに経産省と事を構えたが、経産省は大企業の方しか見ていなかった。結局、強きに流れてばかなことをやる体質は、何も変わっていない。今回もしばらく経産省とやり続けることになるだろう」。● 補償金の支払い義務者をメーカーに
補償金制度の見直しに合意しないJEITAの姿勢について椎名氏は、「補償金の負担のサイクルからメーカーが逃れようとしている」と非難。「メーカーがこれだけ補償金に強くこだわるのは、補償金の支払い義務者は事実上メーカーであるから」として、今後はユーザーに私的録音録画を可能にする機器・記録媒体を販売することで巨大な収益を得ているメーカーを、補償金制度の支払い義務者にすべきだと訴えた。また、「その話をする相手は今後考えた方がいい」として、経済産業省と交渉する姿勢も見せた。
「メーカーは、補償金がかかれば製品の値段が上がると説明するが、おそらくそれは間違い。例えば、パナソニックのブルーレイディスク（BD）レコーダー『DMR-RB500』の価格を量販店と価格比較サイトで調べたところ、最安値と最高値の価格差が4万6806円もあった。仮に最高値で補償金額を算出してみると759円。メーカーと量販店との取引価格は、取引実績や市況で決まるので、759円が小売り価格に影響を与えることは少ないだろう。また、買い物の仕方次第で4万以上も損したり得したりする中で、759円が『法外な金額』とはいえない。● JEITAは補償金制度の自然死を待つために時間稼ぎをしている
さらに椎名氏は、「瀕死の状態にある」という補償金制度の窮状を訴えた。私的録音録画補償金の徴収額は、2001年の 40億円をピークに右肩下がりを続け、2007年では12億円までに縮小したという。「権利者としては少しでもこの状態から脱することができればと思い、文化庁案を支持してきたが、もはやその意味合いは大きく薄れたと言わざるを得ない。JEITAにしてみれば、法改正に反対すれば補償金制度は自然死を迎えることから、明らかに時間稼ぎをしている」。
また、日本音楽著作権協会（JASRAC）の菅原瑞夫氏は、補償金の対象にすることが決まったブルーレイディスク（BD）についても、「いまだに政令指定を受けていない」と指摘。北京五輪商戦として販売されているBD製品が、補償金制度の対象外になっている現状を示した。「政令指定後には補償金額の料率の交渉もある。そこでJEITAが延ばすとなると、実質的にはどうなるんだろうかという問題がある」。
また、iPodをはじめとする携帯音楽プレーヤーを課金対象とする、いわゆる“iPod課金”については、MDやDATなど補償金額が少ない物を補償金の対象から外した上で、携帯音楽プレーヤーを新たに対象とすることも検討していると言うが、「そのことも（JEITAに）否定されている」状況だという。
「フランスではiPhoneに2月から補償金がかかっていて、速やかに動いている。なぜ日本はこれができないのか。それには当事者間の合意が前提となるが、JEITAが『ノー』と言い続ければ合意は永遠に訪れないことになる。iPod課金にも法改正が必要となるが、それまでに補償金がどんどん少なくなっていく状況をどう考えていただけるのか」（菅原氏）。● JEITAの「そんなの関係ねぇ」発言は社会を愚弄するアウトローな主張
日本映画製作者連盟の華頂尚隆氏は、「もし権利者側が地上デジタル放送のコピーネバーを主張していれば、機器や記録媒体は売れないのでメーカーの利益はゼロ、権利者もコピーが行われないので補償金による対価もゼロ、消費者の利便性もゼロ。ネガティブだが、フェアな構図」との持論を展開。しかし実際にはダビング10が解禁され、消費者とメーカーだけに利益がもたらされていると指摘し、「権利者にも適正な対価の還元があってもいいんじゃないか」と述べた。「JEITAは『デジタル環境でのコンテンツ流通はWin-Winであるべき』と発言しているのに、なぜかダビング10では補償は不要と言う。『そんなの関係ねぇ』みたいな感じだ。」（菅原氏）
華頂氏は「そんなの関係ねぇつながりで」として、JEITAが7月10日に開いた記者会見で、「BD課金は、ダビング10スタートのために文科省と経産省が決めたこと。ダビング10開始は歓迎するが、対象機器についてJEITAが申し上げたことはない」と発言したことを指摘。「勝手に決めたことに従う意思がないというアウトローな主張。社会全体を愚弄するする看過できない発言だ」と厳しい非難を浴びせた。「両省の大臣は、ダビング10の環境整備のためにBDを課金対象にすると言っている。BDは、ダビング10の補償以外の何者でもない」。
このほか菅原氏は、補償金制度が著作権を保護する文化保護制度のひとつであるとして、補償金制度に反対するJEITAの姿勢を改めて批判した。「JEITAの一連の発言や対応を見ると、文化保護の制度が要らないと言っているに等しい。そのような保護の制度がなぜ不要なのか、JEITAに証明してもらいたい」。
「JEITAは議論が尽くされていないと言うが、2007年では17回の小委員会が開かれ、うち補償の必要性は8回も議論が出た。尽くされていないというのは、自分たちが発言していないのか、自分が思うような進み方がないと、議論がされていないというのかわかりませんが、いかがなものでしょうか。」
これまで表面上に出てきている記事などを読んでも、論理性で言えばJEITAのほうにはほとんどないに等しく、それでいて強気に議論を拒否している状況なので、矛先を経済産業省に変えるというのは正しい方法か。
ファミ通.com の記事
http://www.famitsu.com/game/news/1215612_1124.html
ソニー･コンピュータエンタテインメントは、2008年6月3日(現地時間)、北米地域向けの公式サイトで、プレイステーション3向けの動画配信サービス”Qore”を発表した。北米地域でのサービス開始は2008年6月5日。日本でのサービス展開は予定されていない。
” Qore”は、プレイステーション3のオンラインサービス、PLAYSTATION Network向けに提供されるサービスで、1コンテンツ2ドル99セント、または月額24ドル99セントの有料サービスとなる。配信されるコンテンツは、ゲーム関連のニュースや開発者インタビュー、デモ映像、βバージョン、追加データ。最新ブルーレイディスクの情報も配信される。映像はHDクオリティーとなる。
2008年6月5日に配信されるのは、『SOCOM：U.S. Navy SEALs Confrontation』、『Star Wars：The Force Unleashed』、『Secret Agent Clark』、『Soul Calibur 4』といったプレイステーション3向け最新ソフト関連コンテンツと、最新ブルーレイディスク『Afro Samurai』のトレーラー。
日本でサービスを始めるよりも、アメリカで成功させてからのほうが展開が早いという戦略か。国内のインフラの会社にコントロールされるくらいなら米国で実績をつんだほうがよいのかも。
http://jp.techcrunch.com/archives/digital-downloads-are-not-about-to-kill-blu-ray/
HD DVDプレーヤーの製造を中止するという東芝の発表で、高解像度フォーマットをめぐる戦争は終わった。そしてブルーレイが一人勝ち残る中、WiredでのRob Beschizzaのように、デジタルダウンロードがブルーレイを消滅させると主張する人間もでてきた。日本国内でも、「ブルーレイかHDDVDかというレベルではなくて、すべてオンラインダウンロード化する」という論評をする人も多いが、世界的には（もっとも市場が大きいと思われるアメリカ国内で）光ファイバー網がハイビジョンレベルの画像を快適に送受信できる環境になるのは、 相当先の話になるので、10年程度は物理媒体の市場がなくなることはない、と予測。個人的にはこの主張に共感するし、そう思う読者が多くても無理からぬことだが、近い将来には起きそうもない。理由をいくつか挙げてみよう。
旧世代の旧習は廃れがたし
たぶん私はコンピュータが広く普及し、インターネットがそこらで使えるようになる以前の世界を想い 出せる最後の世代だろうと思う。若い世代（世間で「デジタル世代」と称される）はマウスクリック一つでどんな情報にもアクセスし、ダウンロードできる世界 しか知らない。政治家の言い草ではないが、未来は若い世代のものだ。次の世代はもはやCDを捨て、DVD、次にはBlu-Rayのような一切の物理メディ アを捨て去るだろう。しかしそれは、それ以外の大多数の人を無視した議論だ。Rob Beschizzaが指摘しているように、すでにDVDを購入している数百万の人は、HD戦争の決着で（DVD以前のVHSの場合のように）Blu- Rayを買うことになる。物理メディアとともに育った少なからぬ世代は、明日から習慣を変えはしない。音楽ダウンロードのように、変化は始まろうとしてい る。だが音楽の場合と同じく、それには少なくとも5-10年かかりそうだ。アクセス（または映画はTVで視たい）
このあいだ、物理メディアを買ってきた母に、なぜ（もちろん合法的に）ダウンロードし なかったのと聞いてみた。答は単純。それをコンピュータで見たくはなかったの、ということだった。この記事を読んでいる読者の多くは、コンピュータでビデ オを視てもどうってことはないだろうが、ビデオはTVで視たいという人はいる。公平に言って、40インチ、1080画素のTVは、私の17インチ画面の Macbook Proより快適だ。TVは簡単にはベッドに持っていけないという欠点はあるとしてもだ。
TVセットにデジタルダウンロードする方法はいくつもある。しかし、DVDやBlu-Rayにほんとうにとって替れるようなものは、まだ普及する気配もない。アップルはApple TVボックスを使ってHD ムービーのダウンロードサービスを提供しているが、Apple TVを保有しているユーザーはどれだけいるだろう。ほかにVuduのような同種のサービスがあり、Microsoft Media Centerもある。それでも主流ではない。ネットやネットワークが使える装置が主流になるまでは、TVと物理メディアがなお優位を保つことになる。
ブロードバンドの限界
アメリカのインターネットユーザーは、Time Warnerが1月に、インターネットサービスでのダウンロード制限を検討中であると発表したことに強く反発しているが、外国に住む人の多くは、それを読 んで、思い知ったかと言うと思う。これから先に待ち受ける難題は、動画のダウンロードやP2Pサービスの増加によって、アメリカでも安価で無制限のイン ターネットアクセスが終わるかもしれないという問題だ。そもそも帯域幅が安くなったのは、第一次ドットコムバブルで生まれた歴史の偶然だった。今はその余 禄を使っているが、使用増によるコストは、やがて消費者に転嫁される可能性が強い。もしそれによりインターネットの使用制限が強まれば、ダウンロードする 動画の量がますます制限されかねない。アメリカ以外の多くの国ではすでに上限制は現実となっており、ダウンロードの潜在的な成長を抑制している（ユーザー がダウンロードできるコンテンツがきっちり一定量に制限されてしまうということ）。さらに高速インターネットアクセスが、まだどこでも使えるわけではないことを考え合わせる必要がある。ダウンロードに何時間も、時には何日もかかるようなところでは、物理メディアでタイトルを簡単にレンタルや購入できるなら、デジタルビデオが優位に立つことはない。
結論
最初に述べたように、私自身はデジタルネットワークこそ最高だと信じている。ネット接続のTVが2台。Zensonic のネットワークDVDプレーヤーで家中のコンピュータやNASドライブからコンテンツをストリームして、メインのTVセットで見れるようにしており、最近 AppleTVをラインアップに加えた。この構成を変更するつもりなどないが、それでも私のような人間はごく少数だ。Blu-Rayは、一般に普及する最 後の大型物理メディアテクノロジーとなり、その未来は揺るぎない。最終的にBlu-Ray（とあらゆる物理メディアの優位）を消滅させるにはメインスト リームメディアのデジタルダウンロードによる視聴が主流とならなければならず、そのために様々な要因が揃う必要がある。そうなるのは2010年から 2020年の間のいつかではなかろうか。
http://jp.techcrunch.com/archives/dailymotion-offers-bandwith-hogging-hd-videos/
アメリカと日本ではインフラの状況が違うので、投稿サイトのハイビジョン化は日本では受け入れられやすいかも。実際にはハイビジョンクラスの映像を安定的かつ収益的に作れる事業者はそれほど多くないので、インフラが整ったとしてもそれほど急速に市場は広がらないとは思うが。ハイビジョン（HD）ビデオがわれわれのブラウザーへと忍び寄ってきている。今日（米国時間2/19）Dailymotionから、わずかながらのHDビデオが 提供開始された。本当に見たい、と思うようなものは何もなくてほとんどがビデオゲームの予告編で、自分のパソコン画面でHDがどう映るかを見るだけのため だ。ただし要注意、HDビデオをストリーミングで安心して見るためには、ダウンロード速度2Mbit/秒が必要だ。（私のT1回線でも問題あり）。
そうはいっても、これが技術上の重要な節目であるには違いない。今後、多くのハイビジョン映像をウェブで見ることになるだろうが、これは主として最新のFlashプレーヤーのH.264 codecによるものだ。これでDailymotionはHulu、Veohらと並んで、可能な技術を示すこととなった。しかし、ほとんどの人はハイビジョン映像を見たいと思ったらブルーレイのDVDプレーヤーを買うしかないだろう。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0801/09/news081.html
ここ数日で、どんどんとブルーレイに流れが傾いていることが決定的になりつつある。使う側としてはありがたいが・・・英TIMESのオンライン版は、HD DVD陣営の20社が同陣営から離脱する準備を進めていると報じた。WarnerがBlu-rayへの一本化を発表したことを受け「HD DVD陣営は離反の洪水に直面している」と伝えている。
2008年01月09日 17時23分 更新英TIMESのオンライン版「TIMESONLINE」は1月8日、HD DVD陣営の20社が、同陣営から離脱する準備を進めていると報じた。Warner Bros.がBlu-ray Discへの一本化を発表したことがきっかけで「HD DVD陣営は離反の洪水に直面している」と伝えている。
記事は、HD DVDプロモーショングループに参加する約130社のうち、Paramount Picturesをはじめとした20社が離脱する方針と報道。ポニーキャニオンも離脱を検討していると伝えている。
また、日本の証券会社の「フォーマット競争が最終段階に入っている」というコメントを紹介している。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20080109AT1D0809P08012008.html
先日のワーナーブラザーズに続いて、パラマウントもブルーレイに乗り換える見込みというニュース。
【ロンドン＝清水泰雅】8日付の英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）は米映画大手のパラマウント・ピクチャーズが新世代ＤＶＤ規格を巡って、東 芝などが推す「ＨＤ―ＤＶＤ」陣営からの離脱を検討していると報じた。4日にはワーナー・ブラザーズが同陣営から離れ、ソニーなどが推す別の規格「ブルー レイ・ディスク」の支持に回った。パラマウントはＨＤ―ＤＶＤ陣営に加わった際に、ワーナーが離脱したら追随できる契約条項を認められているという。ＦＴは、パラマウントが乗り換えれば、ブルーレイ陣営がハリウッドの映画作品の約7割を押さえ、規格争いは「明確な決着を迎える」と指摘している。ただ、パラマウントとアニメ映画の配給などで緊密な関係にあるドリームワークスの対応は不明としている。
東芝は8日、ＦＴの報道について「パラマウントに確認したところ、同社は引き続きＨＤ―ＤＶＤを支持すると聞いている」（広報担当）と明らかにした。 (00:19)
大勢決したか。
