動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングで「オリンピック」と一致するもの

PC 向け動画配信には、オンライン動画配信プラットフォーム「Brightcove」を利用し、携帯電話向けの動画配信には、「Brightcove」に加え、Jストリームが提供する「MobaVio（モバビオ）」連携させることで実現している。

インターネット動画配信の「gorin.jp」を、バンクーバー大会でも実施。北京大会では、動画384本/延べ1,481分の動画を配信したほか、全ての競技結果や、オリンピック関連のニュース記事などのコンテンツを配信していた。バンクーバー大会でも、競技動画をはじめ多くのコンテンツを配信するほか、「北京の時には無かった新しい試みも多数導入し、パワーアップして生まれ変わる」という。配信ページは近日開設予定としている

　各国の検索数増加ランキングの1位は、オーストラリアが「iphone」、ブラジルが「orkut」、カナダが「obama」、インドが 「youtube」など。多くの国では、ランキング上位にオリンピック関連のキーワードと、「facebook」などSNS関連のキーワードがランクイン している。また、英国ではBBCが開始したテレビ番組配信サービス「iplayer」が、フランスでは無料の音楽ストリーミングサイト「deezer」が それぞれ1位となった。

　同社のインフラを活用した動画配信の成功事例として、北京五輪の映像を米NBCがオンラインで配信した事例を披露した。新しいことをやりたいという考え のもと、ライブ中継やオンデマンド配信などを実施したNBCは、北京五輪コンテンツで合計1300億ページビュー、5000万ユニークユーザーを獲得した と話した。

　ニコニコ動画の登録者数は、2007年3月のスタートから約1年半で約980万人、まもなく今月中にも1000万人に達するという。しかし、「ニコニコ動画は、すごく過小評価されているメディア」だと語る。

　他社との差別化について「動画だけでなく、コメントとともに動画を楽しむのがニコニコ動画。ほかは、動画のバリューが100％。単なる動画共有サービスではないし、そういう意味では競合ではない」と独自の優位性や今後の展開などについて説明した。

　米Cisco Systemsは米国時間2008年10月29日，米国有権者に対してオンライン動画やソーシャル・メディアが与える影響を調査した結果を発表した。それ によると，米大統領選挙戦の情報源としてビジュアル・ネットワーキングが果たす役割が増しているという。

　2008年は，ニュース専門チャンネルの米CNNや米3大ネットワーク（米NBC，米CBS，米ABC）などのWebサイトにおける動画視聴のト ラフィックが，前回大統領選があった2004年と比べて5倍に増加している。これには，ビデオ共有サービスの米YouTubeや人気のある動画ブログなど も含まれる。

　インターネットは，米国人が大統領選の情報を収集する媒体として，テレビの次に最も利用されている。定期的な情報収集にテレビを使うと回答者の 82％が答えたのに対し，インターネットを使うとする回答は62％だった。回答者の約30％はオンライン動画を使って大統領選の報道をチェックしており， このうち75％はオンライン動画によって「より詳しく大統領選のニュースやイベントを理解できる」と感じている。

　「ビジュアル・ネットワーキングは，米国有権者の情報収集や意見を明らかにする手段として重要な役割を果たしている。インターネットは，論点に対 する調査や情報に基づいた選択をサポートするほか，意見を共有するための非常に有効なツールとして役立っている」（Ciscoコンシューマ・マーケティン グ担当副社長のKen Wirt氏）。

　この調査は，Ciscoの委託により調査会社の米Competeが2008年9月，米国の1800人以上の登録有権者を対象に実施した。

　インターネットでビデオを視聴する家庭が米国で急増している。ABI Research の調査によると，1年前の32%から現在は63%の世帯が，オンラインでストリーミングビデオが視聴しているという。一気に本格離陸したようだ。

　 ブロードバンドが普及してきたの合わせて，ポータルやソーシャルネットワークが競って広告付きオンデマンドビデオを提供し始めている。北京オリンピックも オンラインで視聴する人が多かった。また若年層を中心に，長時間のＴＶ番組や映画が視聴され始めたのも目立った動きである。25歳以下の若者の約半数が， また25～29歳の人たちの53%が，少なくとも月に1回は長時間ビデオをオンラインで視聴している。さらに，これまでオンラインでＴＶ番組や映画を視聴 することがありえなかった65歳以上の高齢者でも，何と4分の3近くもがオンラインでビデオを視聴するようになった。

　以上のABI Research の調査は，985世帯のオンライン家庭を対象に2008年第2四半期に実施した。

◇参考
・Number of US Online Households Watching Broadband Video Doubled In One Year（ABI Research）

テレビ時代を築き上げた企業の1つである CBS については、みずから望んでニューメディアの世界に参入しているわけではないという見方が一般的だった。しかし、同社は先ごろ、デジタル コンテンツに対する考え方を変え、新たな取り組みを開始した。CBS の社長兼 CEO を務める Leslie Moonves 氏がこの件について説明するのを聞くと、精神的覚醒に近いものが感じられる。

Moonves 氏は23日、Interacting Advertising Bureau 主催のカンファレンス『Mixx』 (9月22-23日) の壇上に立ち、デジタル市場関係者の聴衆の前でインタビューに応えて、CBS が構築しているのは「everywhere (どこでも)」戦略だと説明した。その取り組みは本質的に、拡散するインターネットの性質を念頭に置き、番組を自社の手の中に留めようとするのは、もはや 現実的ではないという事実を認識したものだ。

そのような考えに基づき、CBS は約300の Web サイトに対し、ライセンス供与と売上金分配契約によって、自社コンテンツの提供を開始した。契約相手となっているのは、同社の傘下にないサイトが大部分だ。

Moonves 氏は「当社はいつでも、どんな場所でも、あらゆる人を歓迎する。そうすることに未来があると考えるからだ」と公言し、次のように語った。

「それは輝かしき新世界だ。コンテンツを当社のネットワーク内に押し留めようとすれば、時代に取り残されてしまうだろう」

NBC による夏季オリンピック放送の 例を見ても、消費者があらゆる場所でコンテンツを見られることにどれだけ期待しているかが分かる。NBC は、夏季オリンピックの試合のうち、テレビ ネットワークで生放送した分についてはストリーミング放送しないと決定し、それに対して異議が巻き起こった。その2週間後、CBS は自社のネットワークで放送した全米オープンテニス男子決勝戦を、ライブ ストリーミングでも放送した。

Moonves 氏は、インターネット上でコンテンツが見られるようになれば、テレビの視聴者が減るのではないかという不安を一蹴した。

同氏は次のように述べている。「互いに食い合うようなことは全くないし、かえって力となってくれる。だからこそ、当社は期待に心を躍らせているのだ。インターネットがネットワークの役に立ち、その逆もありうると述べても、それは直感に反するものではない」

米ケーブル大手Comcast(＝ウチのISP)が10月1日から、一般向けインターネット接続サービスのデータ利用に上限を設ける。1カウントあたり250GB/月まで。超過すると、"過度の利用"を警告する連絡があり、サービスの品質を守るための利用ポリシー「Acceptable Use Policy (AUP)」について説かれるそうだ。そして6カ月の間に再び制限を超えると1年間のサービス停止の対象になる。

250GBのデータ量というのは4MBの音楽なら62,500曲、10MBの高解像度写真だと25,000枚、2GBの映画125本に相当する。 Comcastの契約者で1カ月に、これだけの量を使用するユーザーは全体の1%未満。ところが通信帯域全体の数十%を占めていることから、その突出した "過度な利用"を解消するのがデータ利用キャップの狙いだという。Comcastの詳細データが見あたらないので、ベイエリアで同社のライバルISPであ るAT&T(DSL)のデータを参考にすると、データ利用の多いユーザーの5%が通信帯域の半分近くを使用し、トップ1%が通信帯域の21%を占 めているそうだ。Comcastも、これに近い状態なのだろう。

Comcastによると「EメールやWeb、ストリーミングビデオを視聴する標準的なユーザーでひと月に2～3GB、毎月1,000枚規模で写真を アップロード/ダウンロードするユーザーでも10GB程度だ」と説明している。だとすると、わが家は間違いなく迷惑ユーザーに近い。メール/Webに加え て、iTunes Storeを使い、音楽のサブスクリプションサービスも契約している。Roku Playerを手に入れてからはNetflixの無料ストリーミングも頻繁に利用するようになった。ほかにもオンラインバックアップ、仕事のデータのやり 取り、写真/ビデオ共有など……。試しに8月30日のデータ利用量を測ってみたら3.6GBだった。標準ユーザーの1カ月分を、軽く1日で消費している。 単純に、それが30日だとしても108GB。250GBははるか先だが、今の画質を妥協した映画のストリーミング配信ですら1本1.5GB程度なのだ。た とえば夏の北京オリンピックはNBCのオンライン配信「NBCOlympics.com」で、テレビでは放映されないマイナー競技を見まくりだった。この ようにネット依存が進めば、ウチなど早晩250GBをヒットするのは間違いない。

警告にびくびくしながらインターネットを使うのはイヤなので、とりあえず質問をまとめてサポートに電話してみると、あまりスッキリしない答えが返っ てきた。違法ユーザーの締め出しが主な目的と期待していたのだが、適法でも過度の利用は、言い訳無用でブラックリストに載せる模様。「Comcastが計 測しているデータにアクセスできるか」「計測ユーティリティを提供するか」「将来の上限拡大の可能性は」「従量サービスを用意するか」「ビジネス向けサー ビスにも同様の制限を設ける可能性は」などをたずねたが、いずれも明確な答えが得られなかった。とにかく、制限の対象になるのが1%に満たないごくわずか なユーザーであり、「標準的なユーザーにとって制限はあってないようなもの」の一点張りだった。

5～40GBのキャップを検討するISPも

Comcastが250GB制限に至った背景にはBitTorrent問題がある。同社がBitTorrentユーザーのトラフィックを制限してい ると指摘され、ネットの中立性に反する行為と批判された。これに対してComcastは、帯域全体の多くをBitTorrentユーザーに占められた窮状 を訴え、ユーザー全体の接続品質を守るための対策だったと理解を求めた。だが、8月1日(米国時間)、米連邦通信委員会(FCC)がBitTorrent のトラフィックをブロックした行為を違法とする判断を下した。これを受けて、Comcastが至った結果が250GB制限だ。

ネットの中立性維持とトラフィック品質維持のバランスに配慮したソリューションと言えるが、ユーザーやメディアの反応は芳しくない。完全に自由なイ ンターネット利用ではなくなるし、ピーク時のサービス品質の低下は解消されないままだ。中には上質な広告をユーザーに提供するのを優先したトラフィック管 理であるとか、Netflixのようなビデオオンデマンドのライバルサービスを牽制する動きというような意見も見られる。

BitTorrent問題、そして今回の250GB制限の報道を通じて、Comcastはユーザーを軽視した企業のような印象を持たれているが、い ちユーザーとして同社には不満も好感も抱いていない。BitTorrentユーザーのトラフィックをブロックしたものの、その一方でBitTorrentと提携してP2Pを活用するプログラムを進めているし、 サービスアップグレードへの投資にも積極的だ。ユーザー本位の姿勢で、現時点でサービス品質を維持するために現時点では多少の制限を我慢してほしいという のならば、我慢しようじゃないか……と思う。ただ印象が極端すぎて、どちらが本当のComcastの顔なのか判断できていないのが現状だ。

心配なのは大手ISPのComcastが正式にデータ利用キャップを採用したことで、ビジネスのためだけに同様の制限を設けるISPが増えそうな点 だ。Time Warner Cableが一部地域でテストしているサービスは5GBから40GBの範囲でキャップが設定されている。Frontier Communicationsは5GB以上を従量制にするプランを計画している。いずれも、これからのネット利用を考えると現実的とは言い難く、 Comcastの判断がこのようなサービスを後押しする前例にはなってほしくない。

義務化では前に進まないインターネット

8月29日のNew York Times紙に、米国を迂回するインターネットトラフィックの増加を報告する記事が掲載された。インターネットの土台が築かれたことから、10年前は世界 のトラフィックのおよそ70%を米国を通過していたという。負担にはなるが、技術革新を育む土壌となるし、National Security Agencyが安全保障プログラムに活用するなど、米国にとって利点の方が多かった。ところが、その立場に満足し、インターネット技術に対する投資を怠っ た結果、グローバルデータネットワークにおける米国のメリットが急速に失われている。今では米国を通過するトラフィックは25%程度。トラフィック量自体 は今でも順調に増加しているのだが、米国外の伸びをはるかに下回るのが現状で、次第にアジアや欧州の企業にインターネットの主導権を奪われつつあるとい う。うまみを感じなくなった米国の通信会社は、さらにインターネット技術への投資を控えるという悪循環に陥っているとまとめている。

ネットワークキャパシティが制限として存在するのだから、ネットの中立性維持とトラフィック管理が大きな課題になるのは間違いない。ただNew York Times紙の記事の内容が正しいとすると、今のタイミングでのComcastのデータ通信量の制限はインフラの未整備から発生する問題を利用者に転嫁し ているだけにも思えてくる。

Comcastの2つの顔のどちらが本物か分からないと書いたが、BitTorrentのトラフィック・ブロックを違法としたFCC判断(＝ネット ワーク中立性の義務づけ)に振り回されているのが実情ではないだろうか。判断を受けて現状のままのインターネットを守ろうとするあまり、P2Pの活用を含 めたトラフィック管理の取り組みが雲散霧消してしまった。

つまり今回の250GB制限は、ネットの中立性維持が旧態依然としたインターネットの保護に結びつき、インターネット技術やインフラへの投資を閉め 出した結果のように思えてならない。このように考えると、Googleなどが叫んでいるネットの中立性の"義務化"が必ずしも奏功するとは限らない。イン ターネットは本来、保護されるべきものではないのだ。ネットの中立性は意識として確立されるべきだが、技術革新によって維持されていかなければ、インター ネットのダイナミズムを引き出せないということだ。

IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080827/313523/

　インターネットTVを手がける米Move Networksは米国時間2008年8月26日，米Microsoftから出資を受けたと発表した。すでに両社は，MicrosoftのWebブラウザ用プラグイン「Silverlight」とMove NetworksのインターネットTVサービスの統合を進めている。

　両社の協業により，SilverlightユーザーはMove Networksのストリーミング技術を利用したHD（高精細）インターネットTV番組を楽しめるようになる。一方，Move Networksの顧客はSilverlightを使って独自の広告やナビゲーションを含むリッチなインタラクティブ機能をストリーミング番組に導入できるようになる。Move Networksは，Windows Serverベースのエンコーディング技術やSilverlightのデジタル著作権管理（DRM）技術もサポートする。

　協業の第1弾として，両者は今回の発表前日にコロラド州デンバーで開幕した民主党全国大会の模様を公式サイトでライブ放送している。

　なお，米メディア（CNET News）によると，Move Networksは米ABC，米Discovery，米ESPN，米FoxといったパブリッシャにHDビデオ配信技術を提供しており，2008年4月には米Benchmark Capital，米Cisco Systems，米Comcast Interactive Media，米Steamboat Ventures，米Hummer Winblad Venture Partnersなどから4600万ドルの出資を受けている。

メモ。

Silverlight　は先日のオリンピックでも飛躍はしていないという状況のようなので、これからどれくらいの速度で広がっていくのかには注目。

Tech Crunch Japanese
http://jp.techcrunch.com/archives/20080825no-matter-how-nbc-spins-it-olympics-web-strategy-comes-up-a-loser/

Silverlightベースのサイトを特別に設け、2000時間超のオンライン動画を出しても、NBCは好機をモノにできなかったようで、同局のオリンピックWeb中継の売上げは丸め誤差程度の水準に留まった。

NBCOlympics.comが流した動画ストリーミングは7200万本で、ページビュー12億件を獲得した。が、1日当たりの平均ビジター数では430万人で、Yahoo Sportsの470万人にも届かず（ソース： Nieisen Online）、動画すら出していないYahooに負けた。　

NBCが今日（米国時間8/25）ニューヨークタイムズに成功を裏づける統計を延々と並べているが、これはeMarketerが「NBCのオリンピック中継の動画広告収入はたったの$5.75M（575万ドル）」と金曜報じたことを受けたもの。　比較のため言うなら、今年3月CBSがNCAAバスケットボールトーナメントをサイトでライブ中継した際の動画広告収入は$23M（2300万ドル）だった。

天下の五輪なんだからNBCは、マーチ・マッドネスでCBSが挙げた以上の儲けは当然出せたはず。ところが、NBCはオンラインで視聴者が観れる素材に制限を加える決定を下した。特にライブストリーミング。これはTV視聴者の共食いを恐れ、TV放送のためウェブ生中継を犠牲にした。

だが、この恐れには実はなんの根拠もないことが実証されている。何故なら大体の人はどちらかひとつ選べと言われたらオリンピック中継はオンラインよりテレビで観る方を好むからだ。ウェブで流した情報をテレビで手短かに流すことで（女子ビーチバレー以外の、米国にメダルの見込みがない種目は短くていい）視聴者はもっと拡大できたものを、NBCはその大きなチャンスを逃した。

先に紹介したeMarketerの推計には、ページビュー12億件から入るバナー広告収入が含まれていないが、CPMによっては動画広告収入よりバナー広告の方が多く挙がった可能性もある。―　例えば$10のCPMなら$12M（1200万ドル）だしね。NBCが今回オリンピック中継で得た収入は合計$1B（10億ドル）で、大半はテレビ広告からの収入だから、どっちみち丸め誤差程度の微々たる水準であることには変わりないのだが。…ね？

ところがどっこい、これが丸め誤差で収まる話ではないのだ。　NBCは今回、五輪独占動画使用権に$900M（9億ドル）払った。つまり利益は大体$100M（1億ドル）で、ちょっと手を置くだけでメーターの針が振れるような（吹けば飛ぶような）利益水準だ。サイト運用およびバンド幅の経費を差し引けばオンライン売上げはたちまち泡と消えるだろう。こう置き換えて考えるといい。「経費から$25M（2500万ドル）出るごとに利益は 25%増えたはず」なのだと。

が、NBCは未だにウェブを、実験以上のものとは考えていないのである。

こちらは手厳しいほうの記事。確かに動画すら出していないサイトにユニークビジター数で負けるようでは、失敗といわざるを得ないか。それではそもそもトラフィックの誘導戦略を間違ったということになる。

Japan.internet.com の記事
http://japan.internet.com/wmnews/20080826/11.html

デジタル広告の熾烈な競争は、言うなればメダルのないオリンピック競技だ。しかし、真のデジタル化オリンピックの幕開けだったとみる向きの多い今回の北京オリンピックについて、少しずつ伝わってくる数字を用いて振りかえる価値はある。

調査会社 eMarketer によると、放送大手の NBC は、ビデオ ストリーミングの扱い方で多大な悩みを抱えていた (同社はテレビ放送した競技のライブ ストリーミングを行なわなかった) が、売上の面で一応の成果を出したという。eMarketer は、NBC が情報サイトの『NBCOlympics.com』で得た動画広告売上について、オリンピック閉幕までの金額が575万ドルにのぼるとの試算を示した。約 2週間の業績としては悪くない数字だが、今年1年のオンライン動画広告支出予測額と比較して、ほんの1％に過ぎないと eMarketer は指摘している。

アナリストの David Hallerman 氏は、コンテンツを視聴する上で NBC が Microsoft 製プラグイン『Silverlight』のインストールが必要だとしたことが、障壁の1つだったと指摘した。インストールの強制により、どうしても途中で止めるユーザーがある程度の割合で発生するからだ。

そればかりか、テレビの視聴率と食い合いになってしまうことを恐れ、NBC がオンラインで視聴可能な番組を限定したことも、ほぼ間違いなくサイトにおける広告売上の障害となった。

Nielsen の最新調査結果をみると、NBC のオリンピック情報サイトは1日平均427万人のユニークビジターを集めていた。悪くはないが最高の成績でもない。動画コンテンツの掲載こそなかったものの、相当なページをオリンピック情報に割いた Yahoo! は、1日平均473万人のビジターを集めた。

Hallerman 氏は次のように結論づけている。「今回の夏季オリンピックについて、NBC がオンラインで行なった活動には、銅メダルを与えても良いとみる向きもあるかもしれない。今回のオリンピックは、将来のオンラインイベントを体現した存在として、主要なスポーツイベント、トーナメント、プロリーグが、断片的ではなく大量の動画コンテンツをオンラインで提供する必要があることを確立し、高い基準を設けた」

媒体も違えば評価も違う。大成功といえなかったことは間違いがなさそう。様々な記事の中でも、上記の記事は比較的好意的に書いてある記事といえる。

Nikkei IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080825/313298/?ST=ittrend

　米eMarketerが米NBCのデータを基に北京オリンピック開催期間中のオンライン・ビデオ広告を調査分析したところ，大会開始以来約2週間のオリンピック情報サイト「NBCOlympics.com」における動画広告支出は推計575万ドル。2008年通期の米国オンライン・ビデオ広告全体の支出見通しである5億500万ドルに対してわずか1.1％にとどまった。

　NBCOlympics.comは記録的なトラフィックを集めたが，その多くはビデオを視聴しなかった。同サイトでビデオを視聴するには米 Microsoftの「Silverlight」などをダウンロードしなければならず，これがユーザー数を限定することになってしまったと eMarketerは分析する。

　また米メディアの報道（CNET News.com）によると，NBCはテレビ放送を優先し，NBCOlympics.comでは開会式の生中継を行わず，一部の人気の高い試合をストリーミング配信しなかった。

オリンピックというビックイベントですら動画配信の起爆剤とはならなかった模様。これだけのイベントでも、
「Silverlight　をインストールしなければ見ることができない」
というのが、視聴者獲得につながらないとなると、やはりFlashでの動画配信がかなり有利に働いていく可能性が高くなる。

Variety Japan の記事
http://www.varietyjapan.com/news/tv/2k1u7d00000abhbb.html

　北京オリンピックの開幕から５日間に、米国でインターネット配信を利用してオリンピックを視聴した人の数が、1770万人に到達したことが明らかになった。北京五輪の独占放送権を握る米NBCが発表したもので、2004年のアテネ五輪では17日間の開催期間中にストリーミング視聴を利用した人が220万人だったことから、わずか５日間で前回よりも705％のアップを記録している。

　NBCでリサーチを担当するAlan Wurtzel氏は、「わたしたちの想像をはるかに超えた数字」と驚きを隠せない。

　さらに注目すべきは、インターネットで計2200時間に及ぶストリーミング配信を行っているにもかかわらず、プライムタイム時の中継の視聴率が伸びている点だ。NBCの五輪中継を統括するGary Zenkel氏はこう分析する。「インターネット配信は、NBCネットワークの視聴者を減らしていない。むしろ、関心を高め、より多くの視聴者を夜の放送に導いてくれています」

　ただし、あるスポーツ局の元重役によれば、NBCは注目の競技に関しては生放送のストリーミング配信を行っていないと指摘する。「テレビの視聴者を確保するための作戦ですよ」

　ちなみにストリーミング配信でもっとも人気があったのは、男子競泳の400メートルリレー。同種目で金メダルを獲得したマイケル・フェルプスは史上最強のスイマーとの呼び声が高く、フェルプスの出ている競技は軒並み人気が高い。

　しかし、インターネット視聴が爆発的に伸びても、五輪中継の王様はいまだにテレビ放送だ。Wurtzel氏によると、アメリカの視聴者の90％はテレビのみで視聴。残りの10％のうち9.8％はテレビとインターネットの両方で、インターネットのみで視聴しているのはわずか0.2％に過ぎないという。

Japan Internet.com の記事
http://japan.internet.com/wmnews/20080811/11.html

 メディアが大々的に取り上げるようなイベントは年々、デジタル世界でも一大現象を巻き起こすことが増えてきた。『Super Bowl』もそうだったし、米大統領選挙もまさしくそうなっている。そして今度はオリンピックだ。

Lehman Brothers のアナリスト Doug Anmuth 氏によれば、8日に開幕した北京オリンピックは、五輪のデジタル化の出発点となるかもしれないという。Anmuth 氏は投資家向けプレゼンテーションの中で、北京オリンピックは五輪から Web 関連利益を引き出すという点で「重要な分岐点となる可能性のあるイベント」だと述べた。

広告支出だけを見ても、北京オリンピックは大当たりとなりそうだ。Anmuth 氏の予測によれば、企業がオリンピック関連のオンライン キャンペーンに投じる額は1億ドルにのぼるという。

もちろん、こうした特需の恩恵を受けるオンライン大手企業の代表格は Microsoft だろう。同社の MSN は、米国での北京オリンピックの独占放送権を持つ NBC Universal と提携し、オリンピック用サイト『NBCOlympics.com』を手がけている。

同サイトでは Microsoft の『Silverlight』技術を使って、計3500時間にのぼるオリンピックのライブストリーミングおよびオンデマンド動画を配信する。NBC がテレビで生中継する試合はオンライン配信しないが、多くは試合終了から数分以内で配信となる。

これまでの五輪は限定的なオンデマンド Web 動画でしか見ることができなかったが、米国では今回初めてライブ ストリーミングでの視聴が可能となる。広告枠については、配信の冒頭と中間に流れる15秒または30秒の広告が販売されている。

Microsoft はそのほか、予想されるオリンピック関連クエリの急増に対応するために検索エンジンの調整も行なっている。『Live Search』では熱狂を伝えるため、出場各選手について検索語としての人気やその上下動を示すランキングを提供するという。

ターニングポイントになりそうなところで、しっかりとおさえるのはMicrosoftのすごいところ。米国内で収益化の可能性が見えてくるようであれば、また市場の流れも変わってくる可能性はある。動画配信の成否はやはりコンテンツによる。

毎日.jp の記事
http://mainichi.jp/life/electronics/cnet/archive/2008/08/06/20378411.html

　GoogleがDoubleClickの買収によって手に入れた技術が、Microsoftの「Silverlight」技術で表示されたビデオ広告の配信に利用できるようになる。NBC Universalは「Silverlight 2」をベースにしたプレーヤーを使い、北京オリンピックの動画をオンライン配信する計画だが、この動画にDoubleClickの技術が採用される見込みだ。

　Googleは米国時間8月5日、広告配信技術「DoubleClick In-Stream」の新機能として、Silverlight 2に対応させたことを発表した。DoubleClick In-Streamはすでに、「Flash」「Real Media」「Windows Media」に対応しており、これらの技術を使った動画広告の配信が可能になっている。DoubleClick In-Streamはまた、動画内に静的な広告を表示することもでき、MicrosoftとNBCは、同技術がライブ動画に最適のアプローチだと判断した。

　すでにDoubleClickの顧客だったNBC Universalは、In-StreamのSliverlight対応を強く望んでいた。NBC Universal Digital Mediaの販売企画および業務担当バイスプレジデントを務めるSteven Gold氏は、声明の中で次のように述べている。「DoubleClick In-StreamがSilverlight 2を新たにサポートするおかげで、ディスプレイ広告やモバイル広告にすでに採用しているのと同じプラットフォームで、オンラインビデオによる画期的な報道から利益を上げることができる。これで、販売チームと業務チームが本当に効率的に協力することが可能になる」

　Silverlightは、マルチメディアやアニメーションなどのリッチコンテンツをウェブ配信するためのブラウザプラグインで、Adobe SystemsのFlashに対抗する技術だ。Microsoftは、北京オリンピックがSilverlightの採用促進につながれば、と期待をかけている。視聴者の間でのオリンピック人気を考えると、あらかじめパッケージ化された動画とライブ動画の両方でオリンピック報道をウェブ配信することは、技術的に複雑なタスクとなる。

　DoubleClick In-Streamは、Googleの広告管理技術「DART」と統合されており、パブリッシャーはインターネット上で広告を提供したり、特定のユーザー層に向けて広告をターゲティングしたり、広告キャンペーンの効果を追跡したり、広告効果を予測したりできる。

Google　が　Microsoft　の　Silverlight　を採用したのは、少し驚き。メモ。

TechCrunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20080731nbc-launches-on-demand-olympic-coverage-in-hd/

NBC放送が2008年オリンピックのオンラインの動画ハブを公開した。スポーツ20種目以上の熱い映像を無料オンデマンド動画で配信するほか、クオリティーを最大限高めるため、動画はダウンロード版も用意（DL完了を待たずに視聴開始できる）、“HDに迫る”画質でお届けする。

残念ながら動画ダウンロードはWindows Media Center搭載のWindows対応のマシン限定。―繰り返す。Macユーザーは冷風に置き去りだ。これはたぶんDRMの問題のせいかもしれない（プラス、LenovoとMicrosoftがスポンサーに入ってるし）。

8月8日の五輪セレモニー開幕までの前座として、NBCでは既に五輪資格審査トライアルの映像も公開した。試合開始後は競技の大体12時間後には録画の映像が公開できるとNBCでは見込んでいる（時差もあるし、それほど気になるラグではない）。

マイクロソフトは協賛参画企業なので、動画へのアクセスはMedia Centerのメインパネルに組み込まれる。ユーザーは来週以降はここのTVTonicのページに行って、NBCOlympics.com直送のコンテンツを楽しむこともできるよ。サービス詳細はTVTonicのブログ記事まで。

オリンピックがどのように見ることができるかは注目。日本国内での展開も要確認。

Nikkei Net の記事
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20080723AT1D2205W22072008.html

　ＴＢＳなど民放テレビ各局は共同で、北京五輪の公式動画サイトを23日に開設する。競技結果やニュース速報に加え、テレビで放送した動画映像を無料で配信する。動画配信開始は8月6日の「サッカー女子予選」から。五輪関連の動画を公式にネット配信するのは国内で初めて。テレビ放送との連動性を高める狙いだ。

　サイト名は「ゴリンドットジェイピー」。動画配信サービスのプレゼントキャストに、サイトの制作・運営を委託する。開会式や各競技の決勝戦などのほか、日本人選手が出場する種目を中心に競技終了後のハイライト場面を配信する。内容は1日最低2回更新、大会期間中に合計200本以上の動画を配信する。

オリンピックが開催期間中に公式に動画配信されるというのは、大きな流れ。注目。

読売新聞の記事
http://www.yomiuri.co.jp/net/cnet/20080428nt15.htm

　NBCでSports & OlympicsのDigital Mediaを担当するシニアバイスプレジデントのPerkins Miller氏は、NBCOlympics.comを成功に導くという使命を担ってきた。

　そのMiller氏に失敗は許されない。北京オリンピックが開幕すれば、同サイト上で放送される各競技の中継放送を数百万人の人々が視聴することになるのだ。

　Miller氏は米国時間4月23日、ZDNet Asiaが行ったインタビューの中で、期限を明確に意識していた。「われわれに残された時間は106日間だ」（同氏）

　NBCは、17日間に及ぶオリンピックの模様を同サイト上で放送し、さらに、その映像をアーカイブに保存する予定だ。その結果、ユーザーが生で視聴したり、見たい部分をオンデマンドで無料で呼び出せる映像は2200時間分に上ることになる。

　Miller氏は、同サイトをNBCがテレビ放送する映像の補完的なレポジトリととらえている。「テレビで放送しない25の競技をオンライン上で放送することを検討している。その結果、オンライン上のコンテンツ数はテレビ放送に比べ大幅に多くなるだろう」とMiller氏は語る。さらに同氏は、ユーザーからオンデマンドコンテンツのに対する強い要望が寄せられていたと付け加えた。

　同サイトのウェブビデオプレーヤーは、MicrosoftのウェブアプリケーションフレームワークSilverlightが基礎となっている。 Miller氏によると、NBCは9カ月前からこのプロジェクトを計画し、4カ月ほど前からMicrosoftとともに、より集中的なプログラミング作業を行ってきたという。

　開発チームは2008年2月に実用レベルのプロトタイプを開発し、その後、「さまざまなプロトタイプ」が制作された、とMiller氏は話す。 2008年中頃には再度テストが実施されるが、同時期にオリンピックの予選ラウンドが行われる。そこで開発チームは、その機会を利用し、ビデオプレーヤーのライブストリーミング機能のテストが可能になる。

　開発チームは、プロトタイプの段階から、同プレーヤーのユーザーエクスペリエンスの向上に注力してきた。例えば、ナビゲーションインターフェース、マネジドビットレート（ユーザーの接続速度にビデオの画質を合わせる技術）、検索、アーカイビングを容易化するためのストリーミング映像のメタデータタギングなどだ。

　「私が最も気にしているのは、素晴らしいユーザーエクスペリエンスを提供できるか、彼らがすべてのコンテンツを検索できるか、さらに、将来ユーザーが（同サイトに）戻ってきて、われわれのプラットフォーム上で消費し続けてくれるか、という3点だ」（Miller氏）

　しかし、このユーザーエクスペリエンスは、ユーザーが視聴中に表示される広告の影響を受ける。Miller氏によると、NBCはオンライン広告配信のDoubleClickと提携しており、Silverlightプレーヤーは、同社から提供される「ダイナミック広告」を表示するという。

　またMiller氏は、放送した映像に対する海賊行為についても懸念していると語る。この問題に対処するため、NBCは国際オリンピック委員会（IOC）と緊密に連携し、コンテンツにフィンガープリントを埋め込んで著作権者を保護したり、YouTubeなどのユーザー生成コンテンツサイトに協力を求めるなどの取り組みを行っているという。

一般紙なので、一般的な内容になっているが、米国内でのオリンピックライブ放送がどのような結果になるかは、興味深いところ。

　　日本でも話 題になっている中国の「インターネット視聴番組サービス管理規定」については、中国の国内ではちょっとした反発が発生している。この管理規定は Ｙｏｕｔｕｂｅのような動画サイトを規制する法律で、今年の１月３１日から施行されている。動画配信サービスを実施するには政府が認定したライセンスが必 要ということが重要なポイントの１つになっている。加えて、国家が経営に携わっている企業以外にはライセンスを付与せず、実質的にはライセンス取得が不可 能なことが問題にされている。

　　しかし、規制が厳しいテレビ局に比べて、インターネットの動画配信の取り締まりに対する法的根拠がこれ までなかったことから、中国政府としても何かしらの規制がなければ、著作権侵害の蔓延を招くと判断したようだ。また昨年度から動画配信サイトは爆発的に収 益が伸びており、他者が作ったコンテンツの２次利用(ユーザー独自のオリジナルもあるが)による収益モデルであるところに、既存メディアからも不満の声が 挙がったのかも知れない。

　　ちなみに、本規定には罰則が明記されていて、幾つかの事項に違反した場合は、是正命令の上、運営者に３万元 以下、出資者などには２万元以下の罰金が科されることになっている。ＩＣＰライセンスのようにサイトを停止するというところまでは明記されていないが、著 しい違反においては、広域テレビ管理条例にしたがって罰するとある。

　　管理規定の施行から１カ月経過したが、今のところ大きな取締りは行われておらず、既存の有力サイト(土豆網、酷６網、優酷網、６度空間など)もこれまで通りの運営を続けているようだ。

　 　もちろん中国では本規定に対する反発が広がっており、オンラインリサーチ大手のｉＲｅｓｅａｒｃｈ社は、「ユーザーは自律的であり、動画配信メディアの 運営も健全であることから、“政策”は自然に存在意義を失うだろう」というコメントを出している。また、本規定を管轄する広電総局と情報産業部の責任者が 新華社通信のインタビューに答えたところによれば、「インターネット動画の発展は早く、日増しに影響が高まりつつある。膨大なインターネットユーザーの多 様性、個人の嗜好に終わりはない。しかし、性的、暴力的で低俗なコンテンツや著作権を侵害したコンテンツなどが少なからず見受けられる」という状況に対し て規制を強化する必要があると判断され、本規定が制定されたようである。

　　急な規制に対して反発があるのは仕方がない。むしろ、日本で もテレビ配信に対して適用される法律が不明確であったことを考えると、きわめて妥当な判断かも知れない。しかし、ライセンスがないことに基づいて本当に罰 則規定を適用していくかどうかについては、まだ不透明だ。現実的には、そこまで厳しい対応をした場合は中国政府のイメージダウンにつながるリスクもあるた め、オリンピックを見据えつつ、著作権侵害コンテンツなどを規制していこうというのが狙いではないだろうか。

筆者：汪安迪（Ａｎｄｙ　Ｗａｎｇ、網紀信息技術(上海)有限公司――日本名：ワンジーテクノロジーズ(上海)有限公司――総裁）
提供：ウェネバービジネス

昨晩（米国時間2/13）ニューヨーク市で開かれた「Videocracy」と銘打つイベントで、YouTubeがマーケットの専門家たちを前に近日登場となる新事業の一端を披露した。

Silicon Alley InsiderのMichael Learmonth記者も潜入を試みたが会場からつまみ出されたようだ。幸いDeep Focus社CEOのIan Schaferがスニークピークで発表になった内容をまとめてくれた。

氏が知りえた情報を一部並べとこう。:

—YouTubeが自信を持ってお届けする新機能は「アクティブ共有」。これでYouTube動画を見ながら他の視聴者にサインが送れるように（設定をオンにすると同じ動画を一緒に見ている相手の画面右手に自分のユーザーネームが出る）

—ベターな動画編集用ツールも公開を待つばかり（何故こんなに時間がかかったんだろう？）

—自分が既に観た動画をベースにオススメを出す「動画レコメンデーション」機能も間もなく実現（アマゾンの「この本が好きな人はあれも好き」というコラボレーティブ・フィルタリングみたいなものだ）

—「どこでもYouTube」実現に向け、ウェブ専用ブラウザの枠を越えモバイル端末、お茶の間の大型フラットスクリーンTVまで動画を引き続き配信。

—マーケターの目から見て「一番大きなニュースは公開目前の高度分析ツールについての発表。動画ビューの発信源（所在地＆サイト）はじめデータポイ ントが多数確認可能になる。YouTubeで展開する宣伝活動の成果を測るメトリックス（指標）やデータをもっと抽出したい広告主にとっては大助かり」

YouTubeではさらにマスの視聴者誘致策「Tentpole Content Initiatives」を多数企画中のようだ。これはCNNと提携で行った大統領候補討論会のようなもの。今後は以下のラインナップも予定している。:

—The YouTube Games（YouTube五輪） オリンピック開幕に合わせ「ヘンなスポーツ大集合」をテーマにホームビデオをフィーチャー
—Living Legends（生ける伝説）　ローリング・ストーンズのように生きた伝説とうたわれた著名人（生存者）を動画で紹介
—The YouTube Global Gathering（YouTubeの世界パーティー）　YouTubeで世界の各地を繋ぐ全地球規模のイベント

Ianさんの情報提供に感謝！

上記のような機能が短期間でどんどんと追加されていくことで、汎用的な動画投稿サイトはやはりYoutube の1人勝ちの気配か・・・。