大企業の半数がYouTubeやmixiの閲覧に制限、Web広告研究会が企業内ネット利用状況を調査

今年度から調査項目に加えた、動画共有サイトやSNSなどのWebサービスの利用可能状況では、YouTubeは企業全体で30％、従業員数が5000人以上の大企業では51％が閲覧不可能であることがわかった。また、Twitterは企業全体で25％、大企業では38％が閲覧不可能であり、ソーシャルメディアの普及とともに企業が情報発信するケースが増えるなか、その表現方法について配慮する必要があるとした。